株式用語 346 語を、読み方からも探せる。

ISM製造業景況指数とは、米国の製造業の景況感を数値化した経済指標です。

相対取引（OTC）とは、証券取引所を通さず、売り手と買い手が直接、価格や数量を決めて成立させる取引のことです。

IPOとは、未上場だった企業が新たに株式を証券取引所に上場することです。

アイランドリバーサルとは、上下に窓を開けたローソク足の集まりが、島のように孤立して残る反転パターンのことです。

アクティビストとは、株式を一定量取得したうえで、経営陣に対して積極的に提案や要求を行う投資家のことです。

「頭と尻尾はくれてやれ」とは、天井で売ることと底で買うことをあきらめ、真ん中の値幅だけを狙えという相場格言です。

アノマリーとは、理論では説明できないのに、経験的に繰り返し観測されてきた相場の傾向のことです。

歩み値（あゆみね）とは、実際に売買が成立した価格・株数・時刻を、成立した順に並べた記録のことです。

RSIとは、一定期間の値動きのうち「上昇分がどれくらいの割合を占めるか」を0〜100で示す指標です。

ROIとは、投じた資金に対してどれだけの利益が返ってきたかを表す指標です。

ROEとは、株主が出したお金でどれだけ効率よく利益を稼いだかを示す指標です。

ROA（総資産利益率）とは、会社が持つすべての資産を使って、どれだけ効率よく利益を生んだかを示す指標です。

RCIとは、日付の順位と価格の順位がどれだけ一致しているかを、−100〜+100で示す指標です。

意地商いは破滅の因とは、相場が思惑と逆に動いたときに、意地になって同じ方向のポジションを持ち続けたり買い増したりすることが、大きな損失につながるという相場格言です。

板とは、いま市場に出ている売り注文と買い注文を、価格ごとに数量を並べて表示したものです。

委託保証金率とは、信用取引の建玉に対して、どれだけの担保を差し入れているかを示す割合のことです。

一目均衡表とは、5本の線と「雲」を使って相場の方向を判断する、日本で生まれたテクニカル指標です。

いってこい（行って来い）とは、株価が大きく動いた後に元の水準まで戻ってしまい、結果として値動きがなかったのと同じ状態になることです。

一般口座とは、1年間の売買損益を自分で計算し、確定申告する必要がある証券口座のことです。

移動平均乖離率とは、株価が移動平均線からどれだけ離れているかを％で表した指標です。

イナゴとは、SNSや掲示板で話題になった銘柄に一斉に群がって買い、値上がりが止まると一斉に売り抜ける投資家のことです。

イベドリとは、決算や株式分割、TOBといった「イベント」をきっかけに株価が動くことを狙う投資手法です。

インサイダー取引とは、会社の未公表の重要な情報を知る立場にある人が、その情報が公表される前に株式を売買することです。

インデックス投資とは、日経平均株価やS&P500といった株価指数（インデックス）と同じ値動きを目指す投資信託やETFを買う投資手法です。

ESG投資とは、環境（Environment）・社会（Social）・企業統治（Governance）への取り組みを評価して投資先を選ぶ手法です。

ETN（上場投資証券）とは、金融機関が「この指標に連動させます」と約束して発行する、上場された債券です。

ETF（上場投資信託）とは、証券取引所に上場している投資信託です。

EPSとは、1株あたりいくら利益を稼いだかを示す数字です。

EV/EBITDA倍率とは、その会社を丸ごと買収したとき、何年で買収資金を回収できるかを示す指標です。

売上高営業利益率とは、売上高に対して営業利益がどれだけの割合かを示す指標です。

売上高成長率とは、企業の売上高が前の期と比べてどれだけ増えたかを示す指標です。

売り枯れ（うりがれ）とは、株を売りたい人がほぼ売り終えて、売り注文がほとんど出なくなった状態のことです。

売り禁とは、日本証券金融が特定の銘柄について新規の貸株の申込みを停止する措置です。

売出しとは、すでに発行されている株式を大株主などが投資家に売り出すことです。

売り長とは、信用取引の売り残高が買い残高を上回っている状態のことです。

噂で買って事実で売るとは、期待の段階で買い、その内容が事実として確定した時点で売る、という相場格言です。

運・鈍・根とは、相場で成功するために必要な3つの要素として「運（めぐりあわせ）」「鈍（動じない鈍感さ）」「根（続ける根気）」を挙げた相場格言です。

SOR注文とは、東証やPTSなど複数の市場の気配を監視し、最も有利に約定できると判断した市場へ自動的に注文を回す仕組みです。

SQとは、先物取引やオプション取引を最終的に清算するために使う数値のことです。

ST倍率とは、S&P500をTOPIXで割った数値です。

NT倍率とは、日経平均株価をTOPIXで割った数値です。

FRB（連邦準備制度理事会）とは、米国の中央銀行にあたる組織の中枢を担う機関です。

FOMCとは、アメリカの金融政策を決める会合のことで、正式名称は連邦公開市場委員会（Federal Open Market Committee）です。

FOMC議事要旨とは、米国の金融政策を決める会合で交わされた議論の記録です。

MRRとは、毎月くり返し発生する売上のことです。

MSワラントとは、行使価額が株価に連動して修正される新株予約権のことです。

MBA住宅ローン申請指数とは、米国で住宅ローンの申し込みがどれだけあったかを示す経済指標です。

MBO（マネジメント・バイアウト）とは、その会社の経営陣が自社の株式を買い集め、非公開化して経営権を握ることです。

円貨決済とは、米国株を円のまま注文し、証券会社が約定時に自動で両替する決済方法です。外貨決済は先に円をドルに替えてからドルで注文する方法で、為替コストと、売却代金・配当がドルで残るか円に戻るかが違います。

円高とは、円の価値が外国通貨に対して上がることです。

円安とは、1ドル150円が160円になるように、外国のお金に対して円の価値が下がることです。

ADR（米国預託証券）とは、米国以外の企業の株式を米国の取引所でドル建てで売買できるようにした証券です。

ADP雇用統計とは、米国の給与計算サービス大手ADP社が公表する民間部門の雇用者数の指標です。

追証（おいしょう）とは、信用取引で委託保証金が不足したときに、追加で差し入れを求められるお金のことです。

大株主とは、その会社の発行済株式を多く保有している株主のことです。

大口とは、株価を動かせるほどの大きな資金で売買する投資家のことです。

押し目買いとは、上昇している銘柄が一時的に下げたところを狙って買う手法です。

「鬼より怖い一文新値」とは、たとえ一文（ごくわずか）であっても新値を更新したら、そこから相場が一方向に走り出すことがあるので侮ってはいけない、という意味の相場格言です。

オプション取引とは、あらかじめ決めた価格で「買う権利」または「売る権利」そのものを売買する取引です。

オーバーアロットメントとは、IPOや公募増資で人気が集まりすぎたときに、主幹事証券が他の株主から株を借りて追加で売る仕組みです。

買い方とは信用取引で買い建てている人、売り方とは売り建てている人（空売り）のことです。

回帰トレンドとは、指定した期間の値動きの中心に1本の直線を引き、その上下に標準偏差で求めた4本の線を平行に引いたテクニカル指標です。

会社分割とは、会社の事業の一部または全部を、他の会社や新しく作る会社に引き継がせる組織再編の手法です。

回転日数とは、信用取引の建玉が入れ替わるのに平均で何日かかっているかを示す指標です。

価格帯別出来高とは、どの株価でどれだけの売買があったかを、横向きの棒グラフで示したものです。

貸株とは、保有している株式を証券会社に貸し出し、その対価として金利を受け取るサービスです。

貸株金利とは、証券会社に保有株式を貸し出すことで受け取れる金利のことです。

貸株注意喚起とは、日本証券金融（日証金）が「この銘柄は貸し出す株が足りなくなるおそれがある」と投資家に知らせる措置です。

カタリストとは、株価を動かすきっかけになる材料やイベントのことです。

カップウィズハンドルとは、株価チャートが「取っ手のついたカップ」の形を描いたあとに上昇していくとされる、上昇継続型のチャートパターンです。

株価指数とは、複数の銘柄の株価をひとつの数字にまとめたものです。

株価の里帰りとは、材料などで大きく上昇した株価が、時間をかけて上昇が始まる前の水準まで戻ってしまうことをいう相場格言です。

株式とは、会社の所有権を細かく分けた「持ち分」のことです。

株式移管とは、いま持っている株式を別の証券会社（または別の口座区分）へ預け替えることです。

株式給付信託とは、会社が信託にお金を預け、その信託が自社の株式を取得して、条件を満たした役員や従業員に株式を給付する制度です。

株式交換とは、ある会社を完全子会社にするために、その株主が持つ株式を親会社の株式と交換する手続きです。

株式譲渡とは、会社の株式を他の人や会社へ売り渡すことです。

株式分割とは、1株を2株・3株といった複数の株式に分割し、発行済株式数を増やすことです。

株式併合とは、複数の株式を1株にまとめて、発行済株式数を減らすことです。

株主構成とは、その会社の株式を誰がどれだけ保有しているかの内訳のことです。

株主優待とは、企業が自社の株式を保有する株主に対して、自社製品や食事券・QUOカードなどを無料で贈る制度のことです。

株主割当増資とは、既存の株主だけを対象に、持株数に応じて新株を引き受ける権利を与える増資です。

外国税額控除とは、米国株の配当に米国で課された 10％ の税金を、日本の所得税・住民税から差し引く制度です。

外需関連株とは、売上の多くを海外で稼いでいる企業の株式のことです。

ガイダンス（guidance）とは、米国企業が決算発表と同時に示す次の四半期・通期の業績見通しです。

合併とは、2つ以上の会社を1つにまとめることです。

希薄化とは、新しく株式が発行されて1株あたりの価値が薄まることです。

キャッシュフローとは、一定期間に会社へ実際に入ってきた現金と、出ていった現金の流れのことです。

キャピタルゲインとは、簡単にいうと『売買差益』のことです。

QE（量的緩和）とは、中央銀行が国債などを大量に買い入れて、市場にお金を大量に供給する政策のことです。

QT（量的引き締め）とは、中央銀行が保有する国債などの資産を減らして、市場に出回るお金の量を絞る政策のことです。

疑義注記とは、企業が事業を続けられるかどうかに重要な疑いがあることを財務諸表に明記したものです。

逆イールドとは、短期金利が長期金利を上回る現象のことです。

逆指値注文とは、「株価が○○円以上になったら買う」「○○円以下になったら売る」という条件を付けた注文のことです。

逆指値付通常注文とは、通常の指値注文と逆指値注文を同時に出し、どちらか一方が約定したらもう一方が自動的に取り消される注文方法です。

逆日歩とは、空売りをしている人が買い方に支払うコストです。

ギャップアップとは、その日の始値が前日の高値を上回って寄り付き、チャートに空白ができることです。

ギャップダウンとは、その日の始値が前日の安値を下回って寄り付き、チャートの下側に空白（窓）ができることです。

クロス取引とは、同じ銘柄に同じ数量の買い注文と売り注文を同時に出す取引です。

グランビルの法則とは、移動平均線と株価の位置関係から売買のタイミングを8つに分類したものです。

グリーンシューオプションとは、IPOなどで主幹事証券会社が、追加で株式を取得できる権利のことです。

グロース投資とは、これから大きく成長すると見込まれる企業に投資し、株価そのものの値上がりで利益を狙う手法です。

経営統合とは、複数の会社が共同で持株会社を作り、その傘下に入ることで1つのグループになることです。

景気動向指数とは、生産・雇用・消費など景気に敏感な30の統計をまとめ、景気の現状と先行きを1つの数値で示した内閣府の統計です。

経済指標とは、国や地域の経済の状態を数値で表した公的なデータのことです。

決算短信とは、上場企業が決算の内容をいち早く投資家に伝えるために作成する書類です。

気配（けはい）とは、まだ売買が成立していない注文の値段のことです。

権利確定日とは、配当金や株主優待を受け取れる株主が確定する日です。

権利行使価格とは、あらかじめ決められた「その値段で買える（売れる）」という価格のことです。

KPIとは、目標の達成度をはかるために使う指標のことです。

減価償却とは、高額な資産の購入代金を、その資産を使う年数にわたって少しずつ費用にしていく会計処理のことです。

限月とは、先物取引やオプション取引の期限が来る月のことです。

減資とは、資本金の額を減らすことです。ほとんどの場合、会社の現金は1円も減りません。 ここが最も誤解されるところです。減資と聞くと会社が縮小するように見えますが、実際は帳簿上の科目

現引きとは、信用取引の買建玉について、代金を全額支払って現物株として引き取ることをいいます。

現渡しとは、信用取引の売建玉を、同じ銘柄の現物株を渡すことで決済する方法です。

鉱工業生産指数とは、鉱業・製造業・電気ガス業がどれだけモノを作ったかを指数化した経済指標です。

公正取引委員会とは、独占禁止法を運用して、公正で自由な競争を守るための国の機関です。

公募価格とは、新規上場や公募増資のときに、投資家が株式を買う価格のことです。

公募増資とは、不特定多数の投資家を対象に新株を発行して資金を集めることです。

公募割れとは、上場後の株価が公募価格を下回ることをいいます。

小売売上高とは、小売業とサービス業の一部が売り上げた金額を集計した経済指標です。

子会社化とは、他の会社の議決権の過半数などを取得して、支配下に置くことです。

コンセンサスとは、複数のアナリストが出した業績予想を平均した数字のことです。

5％ルールとは、上場株式を5％超保有した人に報告書の提出を義務づける制度です。

ゴールデンクロスとは、短期の移動平均線が長期の移動平均線を下から上へ抜けることです。

債券とは、お金を借りたことを証明する証書です。

サイコロジカルラインとは、一定期間のうち何日上昇したかを％で示した指標です。

債務の株式化とは、会社の借金を株式に振り替えて、負債を資本に変える手法です。

酒田五法とは、ローソク足の並び方を「三山・三川・三空・三兵・三法」の5つの型に分類し、売買のタイミングを判断する手法です。

差金決済取引とは、株の受け渡しをせずに売買代金の差額だけをやり取りして決済することです。

サーキットブレーカーとは、先物やオプションの価格が制限値幅の限度に達したときに、取引を強制的に一時中断する制度のことです。

財務諸表とは、会社の1年間の成績と、いま持っている財産の状態をまとめた書類のことです。

財務レバレッジとは、総資産が自己資本の何倍あるかを示す値です。

塩漬けとは、購入した株が値下がりし、含み損を抱えたまま売るに売れなくなった状態のことです。

シクリカル銘柄とは、景気の良し悪しに業績が大きく左右される銘柄のことです。

しこり玉とは、高い値段で買ったまま含み損を抱えて動けなくなっている株や、信用取引の買い建玉のことです。

EMA（指数平滑移動平均線）とは、直近の価格ほど重く扱って計算する移動平均線です。

指定替えとは、上場している企業が証券取引所内の市場区分を別の区分へ移すことです。

仕手株とは、特定のグループが意図的に買い集めて株価を吊り上げ、高値で売り抜けようとする銘柄のことです。

社債とは、企業が資金を借りるために発行する債券です。

主幹事証券会社とは、株式の引受を取り仕切る中心の証券会社です。

出資とは、会社に資金を提供して、その見返りに株式を受け取ることです。

償還とは、債券や投資信託の運用が満了し、投資したお金が返還されることをいいます。

消費者物価指数（CPI）とは、私たちが買う商品やサービスの価格が全体としてどれだけ変動したかを示す、総務省の統計です。

新株予約権とは、決められた価格で株式を取得できる権利です。

新規失業保険申請件数とは、米国で失業保険を新しく申請した人の数を週ごとに集計した経済指標です。

新市場区分とは、東京証券取引所が2022年4月4日に実施した市場再編で生まれた「プライム市場」「スタンダード市場」「グロース市場」の3つの区分のことです。

シンジケートカバー取引とは、オーバーアロットメントを行った主幹事証券会社が、借りた株式を返すために市場で買い戻す取引のことです。

新築住宅販売件数とは、米国で新築住宅の売買契約が結ばれた件数を集計した経済指標です。

新NISAとは、2024年に始まった株式や投資信託の利益が非課税になる制度で、つみたて投資枠（年120万円）と成長投資枠（年240万円）を合わせて生涯1,800万円まで投資できます。

新値足とは、株価が新しい高値や安値を更新したときだけ線を書き足していくチャートです。

信用期日とは、信用取引で建てたポジションを決済しなければならない期限のことです。

信用取引とは、証券会社にお金や株を借りて売買する取引です。

信用取引規制とは、売買が過熱した銘柄に対して、信用取引の利用を制限する措置のことです。

信用倍率とは、信用取引の買い残高を売り残高で割った指標です。

信用評価損益率とは、信用取引で買っている投資家全体が、いまどれくらいの含み損益を抱えているかを示す指標です。

CFPSとは、1株あたりのキャッシュフローを表す指標です。

地合いとは、相場全体の状態や雰囲気のことです。

時価総額とは、その会社を株式市場がいくらと評価しているかを示す金額です。

事業譲渡とは、会社が営んでいる事業を、資産や契約ごと個別に売り渡すことです。

自社株買いとは、企業が自社の株式を市場から買い戻すことです。

自己株式の消却とは、会社が買い戻した自社の株式を消滅させることです。

自己株式の処分とは、会社が保有している自社株（金庫株）を第三者や市場に渡すことです。

自己資本比率とは、会社が使っているお金のうち、返さなくてよい自前の資金がどれだけあるかを示す割合です。

ジャンピングキャッチ（JC）とは、急騰している株に飛び乗って買い、その直後に株価が下落して高値掴みになることです。

重要事象とは、企業の存続に重要な疑義を生じさせるような事情が発生したときに、決算書類で開示されるものです。

受注残とは、注文を受けたものの、まだ納品や工事が終わっておらず売上として計上されていない金額のことです。

上場廃止とは、株式が証券取引所での売買をやめることです。

譲渡制限付株式報酬とは、一定期間売却できないという条件を付けた株式を、役員などへの報酬として交付する仕組みです。

上方修正とは、企業がいったん公表した業績予想を、より良い数字に見直して開示することです。

GDP（国内総生産）とは、一定期間に国内で新しく生み出された付加価値の合計です。

SWIFT（スイフト）とは、世界中の金融機関をつなぐ通信ネットワークのことです。

スイングトレードとは、数日から数週間の保有で売買を完結させる手法のことです。

スキャルピングとは、数秒から数分という短い時間で売買を終わらせ、小さな利益を何度も積み重ねる手法です。

スクリーニングとは、条件を指定して、その条件に合う銘柄だけを絞り込むことです。

ストキャスティクスとは、直近の値動きの幅の中で、今の終値がどのあたりに位置しているかを0〜100で示す指標です。

ストックオプションとは、自社株をあらかじめ決めた価格で買える権利を役員や従業員に与える制度です。

ストップ高とは、1日に動ける値幅の上限まで株価が上がることです。

ストップ安とは、1日に動ける値幅の下限まで株価が下がることです。

スピンオフとは、会社が事業部門や子会社を切り出して独立させ、その株式を既存の株主に配ることです。

生産者物価指数（PPI）とは、企業が販売する段階での価格変動を測る経済指標です。

製造業PMIとは、製造業の購買担当者に景況感を尋ねて集計した経済指標です。

セルインメイとは、「5月に売って market から離れろ」という英語圏の相場格言です。

「相場は相場に聞け」とは、自分の予想や願望ではなく、実際の値動きが示していることに従えという相場格言です。

備えあれば迷いなしとは、相場が動く前に準備をしておけば、いざというときに判断に迷わないという意味の格言です。

損益計算書とは、会社が1年間でいくら稼ぎ、いくら使い、いくら残ったのかを示した書類です。

損切りとは、含み損を抱えた株を売却して、損失の拡大を止めることです。

増資とは、企業が新たに株式を発行して資本金を増やすことです。

耐久財受注とは、3年以上の使用に耐える製品について、メーカーが受け取った注文額を集計した米国の経済指標です。

貸借対照表とは、会社がお金をどこから集めて、それを何に変えたのかを一覧にした表です。

貸借倍率とは、日本証券金融が公表する「融資残高」を「貸株残高」で割った数値です。

貸借銘柄とは、制度信用取引で「買い」だけでなく「空売り（信用売り）」もできる銘柄のことです。

タカ派とは金融引き締めに積極的な立場、ハト派とは金融緩和に積極的な立場のことです。

多重移動平均線とは、期間の違う移動平均線を何本も重ねて表示し、全体を「帯」として見る手法です。

立会外取引とは、取引所の通常の売買時間外に行われる取引です。

立会外分売とは、大株主などが保有する株式を、取引時間外に多数の投資家へまとめて売り出すことです。

単位株数とは、かつて株式の売買単位を定めていた「単位株制度」における1単位あたりの株式数のことです。

単元株数とは、株式を売買するときの最低単位のことです。

単元未満株とは、1単元（通常100株）に満たない株式のことです。

単純移動平均線とは、一定期間の終値の平均値を計算し、それを線で結んだものです。

第三者割当増資とは、特定の相手を指定して新株を発行し、資金を調達することです。

大納会とは、証券取引所のその年最後の取引日のことです。翌年最初の取引日は大発会といいます。

代用有価証券とは、信用取引の委託保証金として現金の代わりに差し入れる有価証券のことです。

ダウ理論とは、株価の動きを6つの基本法則で説明した相場分析の考え方です。

「ダウ理論は確実ではない」とは、ダウ理論を使ってもトレンドの判定は外れることがある、という戒めの言葉です。

ダウ平均（NYダウ、ダウ工業株 30 種平均）とは、米国を代表する 30 社の株価を平均した世界最古の株価指数です。

打診売りとは、売る予定の株数のうち一部だけを先に売り、値動きの反応を確かめることです。

ダークプールとは、証券会社が社内のシステムで顧客の売り注文と買い注文を突き合わせ、東証の立会外市場（ToSTNeT）で約定させる仕組みです。

中間配当とは、事業年度の途中で支払われる配当のことです。

中期経営計画とは、企業が3〜5年先を見据えて示す経営の目標と道筋のことです。

中古住宅販売件数とは、米国で中古住宅の引き渡しが完了した件数を集計した経済指標です。

つなぎ売りとは、持っている株を売らずに、同じ銘柄を信用取引で空売りして値下がりを止める方法です。

つみたてNISAとは、2018年から2023年まで実施されていた少額投資非課税制度です。

「強気相場は、悲観の中に生まれ、懐疑の中に育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えてゆく」とは、上昇相場が始まってから終わるまでの投資家の心理の移り変わりを、4つの段階で表した相場格言です。

ティッカーシンボルとは、米国株の銘柄を表す 1〜5 文字のアルファベット（AAPL、NVDA など）です。

TOBとは、買付価格・株数・期間を事前に公表したうえで株式を買い集める制度です。

提携とは、複数の企業が独立を保ったまま協力関係を結ぶことです。

テクニカル分析とは、過去の値動きや出来高から、これからの株価の動きや売買のタイミングを判断する手法です。

転換社債とは、決められた価格で株式に転換できる権利がついた社債のことです。

EPSとは、1株あたりいくら利益を稼いだかを示す数字です。

テンバガーとは、株価が購入時の10倍になった銘柄のことです。

テーパリングとは、中央銀行が行っている量的緩和（国債などの買い入れ）を、段階的に縮小していくことです。

ディフェンシブ銘柄とは、景気が悪くなっても業績が落ちにくく、株価の下げが小さくなりやすい銘柄のことです。

DMIとは、トレンドの「方向」と「強さ」を別々の線で示す指標です。

デイトレードとは、買った株をその日のうちに売って、翌日に持ち越さない取引手法のことです。

出来高（できだか）とは、その日に売買が成立した株数のことです。

デッドクロスとは、短期の移動平均線が長期の移動平均線を上から下へ抜けることです。

電気が消えるとお化けが出るとは、取引が終わって市場が閉まったあとに、思わぬ悪材料が飛び出してくることを表した相場格言です。

当座比率とは、すぐ現金にできる資産だけで、1年以内に返す負債をまかなえるかを見る指標です。

投資信託とは、多数の投資家から集めた資金をひとつにまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資する商品のことです。

騰落レシオとは、値上がりした銘柄数と値下がりした銘柄数の比率から、相場の過熱感を測るテクニカル指標です。

特買いとは、買い注文に大きく偏ったときに表示される「特別買い気配」のことです。

特定株とは、大株主や役員などが保有していて、市場に出てくる可能性が低い株式のことです。

特定口座とは、証券会社が1年間の売買損益を計算し、年間取引報告書を作成してくれる口座のことです。

特別決議とは、株主総会において出席した株主の議決権の3分の2以上の賛成を必要とする決議です。

特別損失とは、本業とは関係なく、その期だけ臨時に発生した損失のことです。

特別利益とは、本業とは関係なく、その期だけ臨時に発生した利益のことです。

ToSTNeT取引とは、東京証券取引所が運営する立会外取引の仕組みです。

TOPIX（東証株価指数）とは、東京証券取引所に上場する多数の銘柄を、浮動株の時価総額で加重して算出する株価指数です。

「トレンドに逆らうな」とは、相場が向かっている方向に沿って売買せよという格言です。

ドテンとは、保有しているポジションを決済すると同時に、反対方向のポジションを新規に建てることです。

ドルコスト平均法とは、価格が動く商品を、決まったタイミングで毎回同じ「金額」だけ買い続ける投資手法のことです。

お化粧買いとは、決算期末に機関投資家などが保有銘柄を買い増し、株価を高くして運用成績を良く見せようとする行為のことです。

内需関連株とは、売上の大部分を国内市場で稼いでいる企業の株式のことです。

ナスダック（NASDAQ）とは、1971年に開設された世界初の電子株式市場で、ニューヨーク証券取引所と並ぶアメリカの二大市場のひとつです。

ナスダック100とは、ナスダック市場に上場する非金融の大型株 100 社で構成する株価指数です。

夏枯れ相場とは、夏場に市場参加者が減って売買が細り、値動きが乏しくなる状態のことです。

成行注文とは、売買の値段を指定せずに「いくらでもいいから買いたい・売りたい」と出す注文方法です。

ナンピン買いとは、保有している銘柄が下落したときに買い増して、平均取得単価を下げる手法です。

日銀短観とは、日本銀行が全国の企業約1万社に景気の実感を直接たずねる調査です。

日経平均株価（日経225）とは、日本経済新聞社が選んだ225銘柄の株価をもとに算出する株価指数です。

日証金とは、日本証券金融株式会社の略称で、現在は日本で唯一の証券金融会社です。

ニューヨーク連銀製造業景気指数とは、ニューヨーク州の製造業に景況感を尋ねて集計した経済指標です。

NISAとは、投資で得た利益に税金がかからなくなる制度です。

眠られぬ株は持つなとは、夜も気になって眠れなくなるような株は、そもそも持つべきではないという相場格言です。

年初来高値とは、その年の1月以降につけた株価のなかで最も高い値段のことです。

年初来安値とは、その年の1月以降につけた株価のなかで最も安い値段のことです。

のれんとは、会社を買収したときに支払った金額が、その会社の純資産を上回った差額のことです。

ハイカラとは、SBI証券が提供する「HYPER空売り（ハイパー空売り）」の略称です。

配当落調整金とは、信用取引で権利確定日をまたいだときに、配当金の代わりに授受される金銭のことです。

配当落ち日とは、その日に株式を買っても配当を受け取る権利が得られない日のことです。

配当金とは、企業が稼いだ利益の一部を株主に分配するお金です。

配当性向とは、その年に稼いだ利益のうち、どれだけを配当として株主に配ったかを示す割合です。

発行価額とは、会社が新しく株式を発行するときに決める、1株あたりの価額のことです。

発行済株式数とは、会社がこれまでに発行した株式の総数です。

発行日決済取引とは、有償株主割当増資で発行される新株について、その新株が手元に届く前の段階で売買できる制度です。

半値八掛け二割引とは、相場が下がるときの下値の目安を示した格言で、高値の32％まで下がりうるという意味です。

売買代金とは、売買が成立した金額の合計のことです。

バフェット指数とは、その国の株式時価総額を名目GDPで割った数値で、株式市場全体が割高か割安かを判断する目安です。

バリュー投資とは、企業の本来の実力より安く放置されている株を買い、適正な水準に戻る過程で利益を得る手法です。

パラボリックとは、株価の上下に点を打ち続け、その点に株価が触れたら売買を転換するテクニカル指標です。

「人の行く裏に道あり花の山」とは、多くの人と同じことをしていては大きな利益は得られない、という意味の相場格言です。

非農業部門雇用者数とは、米国で農業以外の産業に働く人が前月からどれだけ増減したかを示す経済指標です。

日々公表銘柄とは、信用取引の残高が毎日公表される銘柄のことです。

標準偏差とは、株価が平均からどれくらい散らばっているかを、1つの数値で表したものです。

ヒンデンブルグオーメンとは、株式市場の暴落が近いことを示すとされるテクニカル指標です。

美人投票とは、株式投資では「自分が良いと思う銘柄ではなく、他の投資家が買うと思う銘柄を選ぶ」という考え方を表した言葉です。

BPSとは、1株あたりの純資産のことです。

PER（株価収益率）とは、株価が1株あたり純利益（EPS）の何倍まで買われているかを示す指標です。

PSR（株価売上高倍率）とは、時価総額が年間売上高の何倍かを示す指標です。

POとは、すでに上場している企業の株式を投資家に広く売り出すことです。

PCFR（株価キャッシュフロー倍率）とは、株価が1株あたりキャッシュフローの何倍かを示す指標です。

PTSとは、証券取引所を通さずに株式を売買できる私設取引システムのことです。

PBR（株価純資産倍率）とは、株価が1株あたり純資産（BPS）の何倍まで買われているかを示す指標です。

ファンダメンタルズ分析とは、企業の業績や財務内容から本来の価値を見積もり、いまの株価が割安か割高かを判断する手法です。

普通決議とは、株主総会で最も一般的に用いられる決議方法で、出席した株主の議決権の過半数の賛成によって成立します。

浮動株とは、市場で実際に売買される可能性が高い株式のことです。

浮動株比率とは、発行済株式数のうち、市場で実際に流通しうる株式が占める割合のことです。

恐怖指数とは、これから相場がどれくらい大きく動きそうかを数値化した指標のことです。

VWAP（ブイワップ）とは、その日に成立した約定を出来高で重みづけして平均した価格のことです。

ブックビルディングとは、投資家の需要を集めて株式の公開価格を決める方式です。

分配金とは、投資信託が運用で得た収益などから、決算日ごとに投資家へ支払うお金のことです。

分別管理とは、証券会社が自社のお金と、顧客から預かった資産を完全に分けて管理する義務のことです。

プレマーケット・アフターマーケットとは、ニューヨーク市場の通常取引（日本時間 23:30〜翌 6:00）の前後に売買できる時間外取引です。

ヘッジとは、保有している資産の価格変動によって生じる損失を、あらかじめ抑えておくための手段です。

変更報告書とは、大量保有報告書を提出した株主の保有状況が変わったときに提出する書類です。

プレマーケット・アフターマーケットとは、ニューヨーク市場の通常取引（日本時間 23:30〜翌 6 円貨決済と外貨決済 円貨決済とは、米国株を円のまま注文し、証券会社が約定時に自動で両替する決済方法です。

ベンチャーキャピタル（VC）とは、未上場企業に出資して、上場後に株を売って利益を得る投資会社です。

PEGレシオとは、PERを利益の成長率で割った指標です。

ボラティリティとは、価格がどれくらい大きく上下するかを表す言葉です。

ボリンジャーバンドとは、移動平均線の上下に標準偏差で計算した線を表示し、株価が動く範囲の目安を示す指標です。

ポートフォリオとは、投資家が保有している資産の組み合わせのことです。

マイルストーンとは、計画を進めるうえで節目となる中間目標のことです。

マグニフィセント・セブン（M7、マグ 7）とは、アップル・マイクロソフト・アルファベット・アマゾン・エヌビディア・メタ・テスラの米国ハイテク大手 7 社の総称です。

増担保規制とは、過熱した銘柄の信用取引に必要な担保を引き上げる規制です。

MACDとは、期間の異なる2本の指数平滑移動平均線（EMA）の差を線にして、トレンドの方向と勢いを読む指標です。

窓とは、ローソク足とローソク足の間にできた価格の隙間のことです。

見切り千両とは、含み損を抱えたときに、損失が小さいうちに見切りをつけて売ることには千両の価値がある、という相場格言です。

ミシガン大学消費者信頼感指数とは、米ミシガン大学が消費者に景況感を尋ねて算出する経済指標です。

ミニ株とは、通常100株単位で売買する株式を、1株など少ない単位から買えるサービスの総称です。

無担保社債とは、担保を付けずに発行される社債のことです。

銘柄コードとは、上場している企業や商品に一つずつ割り当てられた4桁の識別記号のことです。

メルトダウンとは相場が短期間で溶け落ちるように急落すること、メルトアップとは逆に短期間で急騰することです。

目論見書とは、投資信託や新規公開株を買うときに交付される、その商品の内容とリスクを説明した法定の書類です。

持株会社とは、事業を自分では行わず、他の会社の株式を持つことでグループを支配する会社です。

持株比率とは、発行済株式数のうち、その株主が何％を持っているかを示す割合です。

持分法適用関連会社とは、議決権の20％以上を保有するなどして重要な影響を与えられる会社のことです。

モメチン銘柄とは、株価が上がっている勢いだけを理由に、短期の資金が集まっている銘柄のことです。

モメンタムとは、現在の株価と一定期間前の株価を比べて、相場の勢いを数値化したテクニカル指標です。

約定とは、株式の売買注文が成立することをいいます。

「休むも相場」とは、売買しないという選択もまた立派な相場行動である、という意味の格言です。

有価証券とは、財産的な価値のある権利が結びついた証券のことです。

有価証券報告書とは、上場会社などが事業年度ごとに提出する、法律で義務づけられた開示書類です。

優待利回りとは、投資した金額に対して株主優待の価値がどれくらいあるかを示す割合のことです。

有利子負債自己資本比率とは、利息を払って借りているお金が、自前の資本の何倍あるかを示す指標です。

寄り付きとは、取引時間が始まって最初に売買が成立することをいいます。

四本値（よんほんね）とは、ある期間の始値・高値・安値・終値という4つの価格のことです。

ライツ・オファリングとは、既存の株主全員に新株予約権を無償で割り当てて行う増資のことです。

利上げとは、中央銀行が政策金利を引き上げることです。

利確とは、含み益が出ている株を売却して、利益を確定させることです。

利下げとは、中央銀行が政策金利を引き下げることです。

リスクオンとは、投資家が積極的にリスクを取りにいく相場のことです。

リバランスとは、値動きで崩れた資産の配分を、決めていた比率に戻す作業です。

流動比率とは、1年以内に返すべき負債に対して、1年以内に現金化できる資産がどれだけあるかを示す指標です。

両建てとは、同じ銘柄について買いと売りのポジションを同時に持つことです。

REIT（リート）とは、投資家から集めたお金で不動産を買い、その賃料収入を分配する投資商品です。

リーマンショックとは、2008年9月15日に米国の投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻したことをきっかけに、世界中の金融市場と実体経済が同時に落ち込んだ出来事です。

レバナスとは、米国のナスダック100指数に対して約2倍のレバレッジをかけた投資信託の通称です。

連買いとは、連続的に売買が成立して株価が急に買い上がるときに表示される「連続約定気配」のことです。

連想買い・連想売りとは、ある銘柄やニュースをきっかけに「関係のある別の銘柄も動くはずだ」と考えて、その銘柄を売買することです。

狼狽売りとは、株価の急落に驚いて、あらかじめ決めていたわけでもないのに慌てて売ってしまうことです。

ロックアップとは、上場後の一定期間、大株主が株式を売却できないようにする取り決めです。

ロングとは買いポジションのこと、ショートとは売りポジションのことです。

ローソク足とは、一定期間の「始値・高値・安値・終値」という4つの値段を、1本の図形にまとめたチャートです。

ローソク足の組み合わせとは、2本から3本の並び方によって、相場が転換するのか続くのかを読み取る見方です。

S&P500とは、米国の代表的な 500 社の株価を時価総額で加重した株価指数です。