オプション取引とは何か?わかりやすく解説

オプション取引とは

オプション取引(読み方:おぷしょんとりひき)

 

オプション取引とは、簡単に言うと権利を売買する取引のことです。
権利のことを「オプション」といいます。

もう少し具体的に説明すると、特定のある物(原資産)を、予め決められた期日(または期間内)に、予め決められた価格(権利行使価格)で買う権利、または売る権利を売買する取引のことです。
買う権利をコールオプション、売る権利をプットオプションと呼びます。

原資産は、取引の対象になっている資産のことで、株価指数や株式、商品や為替などさまざまなものがあります。
国内の金融市場においては、日経平均株価(日経225)を原資産とした「日経225オプション取引」がもっともポピュラーなオプション取引になります。

オプションの買い手側は、期日になったら権利を「行使するか」「放棄するか」を選択できるため、大きな利益を追求しつつ、損失を限定できるという特徴があります。
他には、オプションの価値が上昇した時に転売して利益を出すこともできます。

また、オプション取引には、予め決められた期日にのみ権利を行使できる「ヨーロピアンタイプ」と、予め決められた期間内にいつでも権利を行使できる「アメリカンタイプ」があります。
前述した「日経225オプション取引」は「ヨーロピアンタイプ」となっています。

 

オプション取引メモ

・オプション取引とは、買う権利(売る権利)を売買する取引のこと
・買う権利をコールオプション、売る権利をプットオプションと呼ぶ
・オプション取引の対象になる資産は色々とあるが、国内の金融市場では「日経225オプション取引」がもっとも一般的なオプション取引
・オプションの買い手は権利行使か権利放棄か選べるので、利益を追求しつつ損失を限定できるという特徴がある
・また、オプションには「ヨーロピアンタイプ」と「アメリカンタイプ」がある

 

オプション取引のプレミアム

プレミアムとは、オプションそのものの価格のことで、コールオプションやプットオプションを売買するときの取引価格となります。

プレミアムは、売り手と買い手の需要に応じて変動するもので、株式投資で言うと株価にあたるものです。
オプション価格やオプション料と呼ぶこともあります。

オプションの価格は、以下の2つの要素から構成されています。

・本質的価値
・時間的価値

1つずつ説明していきます。

オプションの本質的価値

オプションの本質的価値とは、わかりやすく言うと「その時点で権利行使した場合に得られる利益」のことです。

例えば、権利行使価格9,000円のコールオプションがあって、その原資産価格が10,000円だった場合、現時点で権利行使すると【10,000円-9,000円】となりますから、原資産を1,000円安く買う権利を持っていることになります。
つまり、このときのコールオプションの本質的価値は1,000円ということになります。

反対に、原資産価格が権利行使価格を下回る場合は、権利放棄をすることになるので「本質的価値は0円」ということになります。

オプションの時間的価値

オプションの時間的価値とは、わかりやすく言うと「将来の価格変動によって、オプションの価値が高まり、利益を得られるかもしれないという期待値を表したもの」です。

期待値は「期日までの期間」と「ボラティリティ」によって決まります。

期日までの期間

例えば、原資産価値があと1,000円動くと利益になるオプションがあった場合、期日までの期間が1日であるか、1ヶ月であるかによって期待値は大きく異なります。
1日の場合は1,000円動く可能性は低いですが、1ヶ月もあれば1,000円以上動く可能性もあります。

つまり、期日までの期間が長いほど時間的価値は高い傾向にあり、期間が短いほど時間的価値は低くなっていく傾向があります。

時間的価値は、時間経過とともに低下して最終的に0円になります。
ですが、時間経過に比例して低下するわけではなく、最初は穏やかに低下して、満期日付近になると急速に低下していくという特徴があります。

ボラティリティ

時間的価値にはボラティリティ(価格の変動幅)も関係しています。
これは価格の変動幅が大きいと、その分オプションの利益水準に到達しやすくなるからです。

例えば、日々の価格変動幅が「50円」と「500円」の相場があったとしましょう。

2つの相場で1,000円動く可能性を考えたとき、当然「500円」の相場のほうが期待値は高くなります。
50円の相場では最短20日かかりますが、500円の相場では最短2日で到達するからです。

仮に期日までの期間があと10日だった場合、50円の相場では到達できないので価値はありませんが、500円の相場では十分可能性があるので価値も高くなります。

プレミアムは「本質的価値」と「時間的価値」を足したものなので、本質的価値が0円である場合でも時間的価値があればオプションは価値があるということになります。

 

オプション取引メモ

・オプション取引のプレミアムとは、オプションの取引価格のこと
・売り手と買い手の需要に応じて変動するもので、オプション価格やオプション料と呼ぶこともある
・プレミアムは「本質的価値」と「時間的価値」で構成されている
・本質的価値は「その時点で権利行使した場合に得られる利益」のこと
・時間的価値は「期日までの期間」と「ボラティリティ」によって決まる価値のこと

 

オプション取引の基本的な取引方法

オプション取引には買い手と売り手がいるので、基本的な取引方法として次の4通りがあります。

・コールオプションの買い
・コールオプションの売り
・プットオプションの買い
・プットオプションの売り

コールかプットか、買いか売りかによって、利益や損失、権利や証拠金の有無などさまざまな違いがあります。

ですから、それぞれの損益分岐点や権利、証拠金の有無についてなどを確認していきましょう。

コールオプションの買い

利益 原資産の上昇に連動
損失 プレミアムに限定
権利 権利行使か権利放棄か選択
証拠金 不要

 

コールオプションの買いは、原資産価格が上昇すると予想した場合に使われる取引方法です。
例えば、将来大きく値上がりするだろうと予想する場合にコールオプションを買います。

コールオプションの損益分岐点は【損益分岐点=権利行使価格+プレミアム】となり、買いの場合は【損益分岐点<原資産価格】で利益になります。
具体的に数字を出すと権利行使価格10,000円、プレミアム300円の場合は「原資産価格が10,300円を上回る」と利益になります。

コールオプションの買いは、原資産の上昇に連動して利益が大きくなります。
つまり、原資産価格の上昇が続くと、利益は無限大に拡大します。
一方で損失はプレミアム(オプションの購入代金)のみに限定されています。

損失を限定できる理由は、オプションの買い手は、満期日になると権利行使か権利放棄か選択できるからです。
利益が出る場合は権利行使、損失が出る場合は権利放棄と選択できるので、損失を限定しつつ、大きな利益を追求することもできます。

また、買い手には証拠金もありません。
そのため、予想に反して大きく動いた場合も、追加で証拠金が必要になることはありません。

コールオプションの売り

利益 プレミアムに限定
損失 原資産の上昇に連動
権利 買い手側の意思に従う義務がある
証拠金 必要

 

コールオプションの売りは、原資産価格が一定の価格を上回る可能性は低いと予想する場合に使われる取引方法です。
例えば、値動きが小さいレンジ相場や、将来値上がりする可能性は低く下落するだろうと予想する場合にコールオプションを売ります。

損益分岐点は「コールオプションの買い」と同じで【損益分岐点=権利行使価格+プレミアム】となります。
但し、買いとは違い【損益分岐点>原資産価格】で利益になります。
具体的に数字を出すと権利行使価格10,000円、プレミアム300円の場合は「原資産価格が10,300円を下回る」と利益になります。

「コールオプションの買い」との違いは、得られる利益や損失にもあります。
コールオプションの売りは、原資産の上昇に連動して損失が大きくなります。
つまり、原資産価格が一定の価格を上回り、さらに上昇が続くと損失は無限大に拡大します。
一方で利益はプレミアム(オプションの売却代金)のみに限定されています。
仮に原資産価格が大きく値下がりしても、プレミアムが300円なら300円の利益になります。

「コールオプションの買い」の利益・損失と逆転する形になりますが、これは権利について、オプションの売り手は買い手の意思に従う義務があるからです。
例えば、権利行使価格10,000円、原資産価格20,000円のときに、買い手が権利行使をしたら、売り手は20,000円の物を買い手に10,000円で売らないといけません。
そのため、売り手と買い手では利益と損失が逆転することになります。

また、売り手の場合は証拠金も必要になります。
証拠金は、原資産価格の動き次第で不足してしまうこともあり、場合によっては追加で必要になることもあります。

プットオプションの買い

利益 原資産の下落に連動
損失 プレミアムに限定
権利 権利行使か権利放棄か選択
証拠金 不要

 

プットオプションの買いは、原資産価格が下落すると予想した場合に使われる取引方法です。
例えば、将来大きく値下がりするだろうと予想する場合にプットオプションを買います。

プットオプションの損益分岐点は【損益分岐点=権利行使価格-プレミアム】となり、買いの場合は【損益分岐点>原資産価格】で利益になります。
具体的に数字を出すと権利行使価格10,000円、プレミアム300円の場合は「原資産価格が9,700円を下回る」と利益になります。

プットオプションの買いは、原資産価格の下落に連動するので、下落するほど利益は大きくなります。
但し、「コールオプションの買い」と違って、「プットオプションの買い」の利益は損益分岐点の金額に限定されます。
原資産価格は0円になってしまうとそれ以上下落することはないので、損益分岐点の金額が9,700円であるのなら「最大利益は9,700円」となります。

損失についてはプレミアム(オプションの購入代金)のみに限定されています。
この点は「コールオプションの買い」と同じで、権利放棄を選択できるからです。

また、プットオプションも買い手の場合は証拠金は必要ありません。

プットオプションの売り

利益 プレミアムに限定
損失 原資産の下落に連動
権利 権利行使か権利放棄か選択
証拠金 不要

 

プットオプションの売りは、原資産価格が一定の価格を下回る可能性は低いと予想する場合に使われる取引方法です。
例えば、値動きが小さいレンジ相場や、将来値下がりする可能性は低く上昇するだろうと予想する場合にプットオプションを売ります。

損益分岐点は「プットオプションの買い」と同じで【損益分岐点=権利行使価格-プレミアム】となります。
但し、買いとは違い【損益分岐点<原資産価格】で利益になります。
具体的に数字を出すと権利行使価格10,000円、プレミアム300円の場合は「原資産価格が9,700円を上回る」と利益になります。

「プットオプションの買い」との違いは、利益や損失にもあります。
プットオプションの売りの場合は、原資産価格が下落するほど損失が大きくなり、「最大損失は損益分岐点の金額」になります。

一方で利益はプレミアム(オプションの売却代金)のみに限定されています。

「プットオプションの買い」と逆転する形になりますが、これは「コールオプションの買い・売り」のときも説明したように、権利について、オプションの売り手は買い手の意思に従う義務があるからです。
この点は「コールオプションの売り」と同じです。

また、プットオプションの売り手の場合も証拠金は必要になります。
場合によっては追加で必要になることもあるので、この点は覚えておくようにしましょう。

 

オプション取引メモ

・オプション取引は原資産が上昇すると予想した場合は「コール買い」「プット売り」、下落すると予想した場合は「プット買い」「コール売り」
・コールかプットか、買いか売りかによって、損益や権利に大きな違いがある
・売りの場合は大きな損失になることもあるので注意が必要

 

オプション取引と先物取引の違い

オプション取引と比較されるもので「先物取引」があります。
先物取引とは、特定のある物(原資産)を、予め決められた期日に、予め決められた価格で売買することを約束する取引のことです。

オプション取引と先物取引は「原資産」を対象にした取引という点は同じですが、オプション取引は「権利の取引」であるのに対して、先物は「将来の売買を約束する取引」となります。
この点は大きな違いになります。

他にもさまざまな違いがあります。

・オプション取引の買いは権利放棄できるが、先物取引は約束なので放棄ができない
・オプション取引の買いは損失限定となるが、先物取引は買いも売りも損失が限定されない
・オプション取引の買いは証拠金不要だが、先物取引は買いも売りも証拠金が必要
・オプション取引はプレミアムで売買するが、先物取引は原資産価格をもとに売買する

など、このように2つは全く別の金融商品となっており、さまざまな違いがあります。
ですから2つを混同しないように気をつけましょう。

オプション取引の税金

オプション取引の収益は、雑所得として扱われ、申告分離課税の対象になります。
税率は20.315%(所得税15.315% / 住民税5%)です。

株式取引の場合、特定口座(源泉徴収あり)を選択していれば確定申告不要となりますが、オプション取引にはそういう口座区分はありませんから原則として確定申告が必要となります。
但し、一年間の雑所得が20万円以下の場合は申告が不要となっています。

また、オプション取引の収益は、株式や配当金と所得区分が違うので、「オプション取引」と「株式や配当金」との損益通算はできません。

オプション取引と損益通算できるのは「先物取引」や「FX」などになります。
損益通算しても控除しきれない損失がある場合は、翌年以降3年間にわたって繰越控除ができます。
損失を翌年以降に繰り越す場合は、利益がなくても「毎年」連続して確定申告をする必要があります。

税金の扱いは、株式や配当金とは別となるので、オプション取引を行う場合は覚えておくようにしましょう。

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