オプション取引とは？4つの基本パターンと損失が無限になる理由

オプション取引とは、あらかじめ決めた価格で「買う権利」または「売る権利」そのものを売買する取引です。

株そのものではなく、権利を商品として扱うのが最大の特徴です。

この記事では4つの基本パターンを整理したうえで、なぜ売り手だけ損失が無限になりうるのかまで解説します。

オプション取引とは

オプション取引（Option）は、将来のある時点に、決められた価格で売買できる権利を取引するものです。

この予約券にあたるものがオプション、1,000万円にあたるものがプレミアム、1億円にあたるものが権利行使価格です。

日本の個人投資家が主に取引するのは、大阪取引所に上場している日経225オプションです。

コールとプット

この2種類それぞれに「買い」と「売り」があるため、組み合わせは4通りになります。

買い手と売り手は対等ではない

オプションで最も重要なのがここです。買い手と売り手のリスクは、まったく対称ではありません。

売り手は「少しずつ勝って、たまに大きく負ける」構造です。勝率は高いのに、1回の負けですべてを失うことがあります。

初心者が絶対に避けるべきなのは「売り」から入ることです。勝率の高さに惹かれて売りを重ねると、急変時に取り返しがつきません。

プレミアム

プレミアムとは、オプションそのものの値段です。買い手が売り手に支払います。

この2つに分解できることを理解すると、なぜオプションの価格が「相場が動かないだけで減っていく」のかがわかります。

本質的価値

本質的価値とは、いますぐ権利を行使したら得られる利益のことです。

たとえば日経平均が40,000円のとき、権利行使価格39,000円のコールには1,000円分の本質的価値があります。

本質的価値はマイナスになりません。不利なら権利を使わなければよいだけだからです。

時間的価値

時間的価値とは、満期までに有利な方向へ動くかもしれないという期待の値段です。

相場が動かなくても、時間が経つだけでオプションの価値は減ります。これがオプションの買い手にとって最大の敵です。

逆に売り手から見れば、何も起きなければ利益が積み上がるということになります。売り手の勝率が高いのはこのためです。

なお、時間的価値の大きさは市場が予想する将来の値動きの激しさに左右されます。この予想は恐怖指数（VIX）のような指標にも反映されます。

コールオプションの買い

損失があらかじめ確定しているため、初心者が最初に触れるならこれです。ただし「上がる」だけでは足りず、満期までに、プレミアムを上回るだけ上がる必要があります。

コールオプションの売り

4つの中で最も危険なのがこれです。株価に上限はないため、上昇が続けば損失も無制限に膨らみます。

プットオプションの買い

保有株の値下がりに備えるヘッジとして使われるのが典型です。保険料を払って、下落時の損失を抑えるという発想です。

プットオプションの売り

暴落が起きると損失が一気に拡大します。2024年8月5日のように日経平均が1日で4,451円下げるような場面では、想定をはるかに超える損失になります。

4つのパターンを一覧で確認する

「買い」は損失限定、「売り」は損失無限定という点だけは、必ず覚えてください。

日経225オプションの基本ルール

ヨーロピアンタイプなので満期日まで権利行使はできません。ただし満期前でもオプションそのものを売却して利益を確定できます。

実際には、多くの取引が権利行使ではなく満期前の反対売買で決済されています。

先物取引との違い

先物は方向が当たれば勝ちですが、オプションの買いは方向・値幅・時期の3つがすべて当たらないと勝てません。

「上がると思って買ったのに、実際に上がったのに損をした」ということが起こるのはこのためです。

証拠金とリスク管理

オプションの売りには証拠金が必要です。買いはプレミアムを支払うだけなので証拠金は不要です。

証拠金は取引所が定める方式で計算され、値動きの激しさに応じて日々変わります。平常時の証拠金額を前提にポジションを組むと、急変時に耐えられません。

実際に使われる場面

個人投資家にとって最も現実的なのは、1つ目のヘッジとしての使い方です。保有株を売らずに下落リスクだけを抑えられます。

ただしプレミアムというコストがかかるため、何も起きなければその分だけ損をします。保険と同じ考え方です。

税金

株式の売却損とオプションの利益は通算できません。ここを勘違いすると納税額の見込みが大きく狂います。

一方、先物取引やCFDなど同じ区分の商品どうしであれば通算できます。詳しくはキャピタルゲインもあわせてご確認ください。

※ 本記事は制度の一般的な解説であり、個別の税務判断については税務署または税理士にご確認ください。投資判断はご自身の責任でお願いします。

オプション取引に関するよくある質問

まとめ

オプション取引は「買い手は保険をかける側、売り手は保険を引き受ける側」という構図で理解すると整理できます。

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