逆イールドとは、短期金利が長期金利を上回る現象のことです。通常とは金利の高低が逆転している状態を指します。
本来、お金を長く貸すほどリスクが高くなるため、長期金利のほうが高くなります。それが逆転するのは異常な状態であり、景気後退の前触れとして広く知られています。
ただし「逆イールドが出たら株を売る」という使い方は、実測に支持されていません。米国で10年債と3か月債の利回りが逆転した局面を調べたところ、主要な6局面のうち5局面で、発生から6か月後のS&P500はプラスでした。
この記事でわかること
・なぜ金利が逆転するのか
・実測:1980年以降に検出された12の逆イールド局面
・実測:逆イールド発生後6か月・12か月・24か月のS&P500
・2022年から503営業日続いた史上最長級の逆イールドのその後
・投資判断にどう使えばよいか
逆イールドとは
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 読み方 | ぎゃくイールド |
| 状態 | 短期金利 > 長期金利(通常は逆) |
| 通常の状態 | 順イールド(長期金利のほうが高い) |
| よく使われる組み合わせ | 10年債と2年債、10年債と3か月債 |
| 意味するもの | 市場が将来の景気悪化と利下げを織り込んでいる |
| 発生頻度 | 1980年以降の全営業日の10.3% |
4行目の組み合わせについて補足します。報道でよく使われるのは「10年債と2年債」ですが、景気後退の予測力という点では「10年債と3か月債」の組み合わせが優れているとする研究が多く、この記事でもこちらを使っています。
イールドカーブと金利の関係
残存期間ごとの利回りを線でつないだグラフをイールドカーブ(利回り曲線)といいます。まず通常の状態を確認します。

横軸が残存期間、縦軸が利回りです。期間が長くなるほど利回りが高くなる右上がりの形になっており、これを順イールドと呼びます。
長く貸すほど利回りが高くなるのは、期間が長いほど価格変動やインフレのリスクを負うためです。値動きの荒さに見合った上乗せが求められる、という考え方になります。
逆転すると形が変わる

短期側が高く、長期側が低い右下がりの形になっています。これが逆イールドです。
イールドカーブの形は、大きく4つに分類されます。
| 形 | 状態 | 市場が見ていること |
|---|---|---|
| 順イールド | 右上がり(通常) | 経済は正常に成長している |
| スティープ化 | 傾きが急になる | 景気回復やインフレの加速を予想 |
| フラット化 | 傾きが平らに近づく | 逆転の一歩手前。転換点が近い可能性 |
| 逆イールド | 右下がり | 将来の景気悪化と利下げを織り込んでいる |
実務では、逆転しているかどうかだけでなくフラット化が進んでいるかも見られます。急に平らになっていく局面は、市場の見方が変わりつつあるサインになります。
なぜ金利が逆転するのか
逆転は、短期と長期で金利の決まり方が違うために起こります。
つまり逆イールドは、中央銀行が金利を上げているのに、市場は「いずれ下げざるを得なくなる」と見ている状態を表しています。政策当局と市場の見方が食い違っているサインだといえます。
逆イールドが生まれるまでの流れ
② 短期金利が上がる
③ 市場は「これだけ上げれば景気が冷える」と考える
④ 将来の利下げを見込んで長期国債が買われ、長期金利が下がる
⑤ 短期と長期が逆転する
【実測】1980年以降の逆イールド局面
米国の10年債利回りと3か月債利回りの差を、日次で計算しました。
検証の条件
・対象:1980年1月〜2026年8月28日(11,696営業日)
・マイナスが10営業日以上続いた期間を1つの局面として数える
・株価の検証にはS&P500を使用
| 期間 | 継続 | 最大の逆転幅 |
|---|---|---|
| 1980年1月〜4月 | 82営業日 | −2.98pt |
| 1980年10月〜1981年3月 | 95営業日 | −3.73pt |
| 1981年4月〜9月 | 95営業日 | −2.95pt |
| 2000年8月〜2001年1月 | 114営業日 | −0.76pt |
| 2006年9月〜2007年5月 | 162営業日 | −0.48pt |
| 2019年(4回に分かれて発生) | 計79営業日 | −0.47pt |
| 2022年11月〜2024年11月 | 503営業日 | −1.70pt |
| 2024年11月〜12月 | 12営業日 | −0.20pt |
※ Pacific Stockが米10年債・3か月債の利回りから独自に集計。検出された12局面を時期ごとにまとめて表示(2026年8月28日時点)
目を引くのが2022年11月から2024年11月まで503営業日続いた局面です。約2年にわたる継続は、検出された中で群を抜いて長くなっています。
なお2026年8月28日時点では、10年債4.72%に対し3か月債3.73%で、差は+0.99ポイントの順イールドに戻っています。
【実測】逆イールドの後、株価はどうなったか
ここがこの記事の中心です。主要な6局面について、発生後のS&P500を追いました。
| 発生時期 | 6か月後 | 12か月後 | 24か月後 | 最大下落 |
|---|---|---|---|---|
| 1980年1月 | +8.0% | +27.7% | +15.6% | −7.1% |
| 1980年10月 | +5.0% | −7.3% | +8.9% | −19.9% |
| 2000年8月 | −4.5% | −16.2% | −38.5% | −44.5% |
| 2006年8月 | +13.2% | +11.0% | +1.5% | −5.5% |
| 2019年5月 | +10.7% | +5.5% | +48.4% | −20.2% |
| 2022年11月 | +4.2% | +9.9% | +51.0% | −4.4% |
※ 各局面の開始日を起点としたS&P500の騰落率。「最大下落」は起点から500営業日以内の終値ベース安値まで。Pacific Stockが独自に集計
この表からわかること
・24か月後も5局面がプラス
・唯一大きく崩れたのが2000年8月(24か月後−38.5%、最大−44.5%)
・2022年11月の局面は24か月後に+51.0%と大きく上昇した
・つまり逆イールドは「すぐ売れ」というサインではない
「逆イールドが出た=暴落が近い」という理解は、実測に支持されていません。むしろ発生直後は上昇していることのほうが多くなっています。
ただし2000年8月の局面のように、時間差を置いて大きく崩れる例も存在します。外れることもあるが、当たったときの下落は大きいというのが、この指標の性格になります。
景気後退との時間差
逆イールドが景気後退の前触れとされるのは事実ですが、タイミングまでは示しません。
| 逆イールドの発生 | その後の景気後退 |
|---|---|
| 2000年8月 | 2001年3月に景気後退入り(約7か月後) |
| 2006年8月 | 2007年12月に景気後退入り(約16か月後) |
| 2019年5月 | 2020年2月に景気後退入り(約9か月後・感染症拡大が契機) |
| 2022年11月 | 2026年8月時点で景気後退は認定されていない |
※ 米国の景気後退の期間は全米経済研究所(NBER)の判定による
最終行が重要です。2022年11月から約2年続いた史上最長級の逆イールドの後、2026年8月時点で景気後退は認定されていません。
この事実は、逆イールドが万能の予測装置ではないことを示しています。また過去の例でも、発生から景気後退までの時間差は7か月から16か月とばらついており、いつ来るかは分かりません。
投資判断にどう使うか
実測では発生後6か月の成績が悪くありませんでした。「逆イールドだから売る」ではなく「市場が将来の悪化を織り込み始めた」という状況把握にとどめるのが実務的です。
過去の景気後退は、逆イールドが解消して順イールドに戻った後に始まっています。逆転が続いている間より、短期金利が急低下して差が戻る局面のほうが、実際には要注意だという見方があります。
2022年からの局面のように、景気後退につながらない例もあります。雇用や企業業績など他の材料と併せて確認する必要があります。経済指標や景気動向指数と組み合わせるのが基本になります。
逆イールドに関するよくある質問
まとめ
この記事のポイント
・短期は政策で、長期は市場の予想で決まるため逆転が起きる
・1980年以降の全営業日の10.3%で発生。12局面を検出
・実測:主要6局面のうち5局面で、発生後6か月の株価はプラスだった
・唯一大きく崩れたのは2000年8月(24か月後−38.5%)
・2022年11月からの503営業日の逆イールド後、景気後退は認定されていない
・景気後退までの時間差は7か月〜16か月とばらつく
逆イールドが注目されるのは、株価やニュースではなく、債券市場に参加している投資家の集合的な予想が数字として現れるためです。市場が将来をどう見ているかを、直接読み取れる数少ない指標のひとつになります。
一方で実測が示したのは、その予想が当たるまでに長い時間がかかり、外れることもあるという事実でした。売買のタイミングを決める道具ではなく、いまどんな局面にいるかを確認するための材料として扱うのが、この指標との適切な距離になります。

