日経平均株価(日経225)とは何か?わかりやすく解説

日経平均株価(日経225)とは

日経平均株価(読み方:にっけいへいきんかぶか)

 

日経平均株価とは、東証1部上場銘柄のうち、代表的な225銘柄の株価をもとに算出された株価指数のことです。
単に「日経平均」や「日経225」と呼ばれることもあります。

日経平均株価は、日本経済新聞社が銘柄選定を行って発表しているもので、国内の株式市場全体の大まか動きを見るときに使われる代表的な指標となります。

225銘柄を「日経225構成銘柄(採用銘柄)」などと呼びますが、構成銘柄は流動性やセクターバランスをもとに採用されています。
定期的に見直しも行われており、基準を満たさない場合などは入れ替えとなります。
そのため、日経平均株価は基本的に市場流動性の高い銘柄で構成されています。

なお、定期見直しは原則として毎年10月の第一営業日に実施されます。
他には、東証1部上場銘柄でなくなった場合なども構成銘柄から除外され、臨時入れ替えが行われることもあります。

 

日経平均株価メモ

・日経平均株価とは、東証1部上場銘柄のうち、代表的な225銘柄の株価をもとに算出された株価指数のこと
・日本経済新聞社が銘柄選定を行って発表している
・日経平均株価を確認することで国内の株式市場全体の大まか動きを見ることができる

 

日経平均株価の計算方法

日経平均株価は225銘柄の平均を表すものですが、単純平均ではなく、修正・調整された平均株価となります。

単純な平均株価は、225銘柄の株価を全て足して225で割ることで平均値を出すことはできますが、これでは株式分割や構成銘柄の入れ替え等で連続性を保つことができなくなります。

そのため、日経平均株価は「みなし額面」や「除数」を使って、調整・修正をして算出されています。
これによって株式分割株式併合、採用銘柄の入れ替えなどによる影響を受けずに、指数の連続性が保たれています。

日経平均株価の計算式は次のとおりです。

株価×(50円÷みなし額面)=各構成銘柄の採用株価
各構成銘柄の採用株価合計÷除数=日経平均株価

まずは日経平均株価を算出するために、各銘柄の採用株価を算出します。
そして、全ての採用株価を合計し、その数字を除数で割って日経平均株価を算出します。

それでは「みなし額面」と「除数」について簡単に説明していきます。

日経平均株価のみなし額面とは

みなし額面とは、日経平均株価を算出する時に使われる株式の額面のことです。
もともと株式には額面(額面制度)がありましたが、2001年の商法改正で廃止となったため、「みなし額面」として使われています。

額面は50円、500円といったように全てが統一されているわけではありません。
ですから、そのまま平均してしまうと適切な平均値を取ることができません。
そのため、従来の額面制度を引き継いだ「みなし額面」を構成銘柄に設定し、各構成銘柄の株価を旧50円の額面に換算して日経平均株価の算出に使っています。

ほとんどの銘柄は、みなし額面が50円に設定されているので、株価をそのまま採用株価として使います。

株価420円/みなし額面50円の銘柄
420×(50÷50)=420

採用株価は420円となります。

ですが、一部の銘柄はみなし額面が50円以外のものもあります。
その場合は50円額面に換算(50÷みなし額面)して採用株価を算出していきます。

株価2300円/みなし額面500円の銘柄
2300×(50÷500)=230

採用株価は230円となります。
このように50円額面に換算することで適切な採用株価を算出しています。

大型の株式分割・株式併合が行われた場合、株価が大きく変わってしまうので、そういう場合はみなし額面も変更されることがあります。

日経平均株価の除数とは

日経平均株価の除数とは、市況変動以外(構成銘柄の入れ替え等が生じる場合)での株価変動を調整し、連続性・継続性を維持するためのものです。
除数は「割り算の分母(割る数字)」のことをいいます。

日経平均株価の除数は、当初は「銘柄数=除数」となっていましたが、株式分割や株式併合、銘柄入れ替えなどで除数の値を修正することで指数の連続性などを維持しています。

この除数を用いた算出方法を一般的に「ダウ式」といい、日経平均は「ダウ式修正平均」と言われています。

例えば、1,000円、2,000円、3,000円の3銘柄で平均株価を求めると次のようになります。

(1,000円+2,000円+3,000円)÷3=2,000円

平均株価は2,000円になります。

それでは3,000円の銘柄が除外されて、新たに2,400円の銘柄が採用されたらどうなるでしょうか。

(1,000円+2,000円+2,400円)÷3=1,800円

平均株価は1,800円となります。
このように単純平均で求めてしまうと、株式取引が行われていない状況でも、価格が変動してしまうという現象が起きてしまいます。
これでは連続性が損なわれてしまい、指数をみて相場が下落したと勘違いも起こってしまいます。

そのため、次のように計算して除数を修正し、日経平均株価を求めていきます。

修正前除数×(新構成銘柄の採用株価合計÷旧構成銘柄の採用株価合計)=修正後除数

数字を当てはめると【3×(5400/6000)=2.7】となります。

あとは修正後の除数を使って日経平均株価を求めます。

(1,000円+2,000円+2,400円)÷2.7=2,000円

これにより、銘柄入れ替えによる価格変動は修正されて適切な平均株価となり、連続性が維持されています。

大型の株式分割・株式併合が行われた場合は「みなし額面」を変更して対応しますが、構成銘柄の入れ替えなどの場合は除数が修正されます。

このように日経平均株価は特殊な計算により算出されていますが、日経平均株価自体は検索したら直ぐに見られますし、証券会社の取引ツールなどでも簡単にチェックできます。
そのため、自身で計算して求めることはないと思うので、特に計算式を覚えておく必要はありません。

日経平均構成銘柄の入れ替えについて

日経平均株価の銘柄は、東証1部上場銘柄の中から225銘柄が選ばれます。
銘柄選定の基準は市場流動性とセクターバランスがあり、毎年1回定期見直しが行われています。
定期見直しによる銘柄入れ替え(定期入れ替え)は、原則として毎年1回、10月の第一営業日に実施されています。

また、定期入れ替えのほか、臨時入れ替え基準というものがあります。
臨時入れ替え基準に抵触した場合は、定期見直し以外の時期でも、臨時で銘柄の入れ替えが行われます。

それでは、定期見直し(定期入れ替え)基準の市場流動性やセクターバランス、臨時入れ替え基準について、それぞれの内容を説明していきます。

日経平均構成銘柄の定期入れ替え基準

日経平均株価の構成銘柄は、毎年定期見直しが行われています。
定期見直し時に市場流動性が低下したものは除外され、向上したものを新たに採用して銘柄の入れ替えを実施しています。これを「定期入れ替え」といいます。

定期入れ替え基準となるのが「市場流動性」と「セクターバランス」です。

まずは東証1部上場銘柄の中から、「過去5年間の売買代金」と「過去5年間の売買高あたりの価格変動率」を基準にして、市場流動性の高さが上位450位に入る銘柄を「高流動性銘柄群」として選びます。

「高流動性銘柄群」に入らなかった銘柄(市場流動性順位451位以下の銘柄)は構成銘柄から除外されます。これを絶対除外基準といいます。

次に「高流動性銘柄群」の中で、市場流動性が特に高い銘柄(上位75位以内)の中で、それまで採用されていなかった銘柄を採用します。これを絶対採用基準といいます。

そして最後にセクターバランスを考慮した銘柄選定が行われます。
セクターについては、次のように36業種を6つのセクターに分類しています。

■技術:医薬品、電気機器、自動車、精密機器、通信
■金融:銀行、その他金融、証券、保険
■消費:水産、食品、小売業、サービス
■素材:鉱業、繊維、紙・パルプ、化学、石油、ゴム、窯業、鉄鋼、非鉄金属、商社
■資本財・その他:建設、機械、造船、輸送用機器、その他製造、不動産
■運輸・公共:鉄道・バス、陸運、海運、空運、倉庫、電力、ガス

過剰なセクターについては市場流動性が低い銘柄から除外していき、不足するセクターについては市場流動性が高い銘柄から採用していきます。

日経平均構成銘柄の臨時入れ替え基準

日経平均株価の構成銘柄は、臨時入れ替え基準に抵触すると構成銘柄から除外されて、臨時の入れ替えが行われます。

基準は、主に上場廃止や東証2部への指定替えなど東証1部上場銘柄でなくなった場合です。

東証1部上場銘柄でなくなった銘柄は除外されて、「高流動性銘柄群」の中から市場流動性順位が高い同一セクターの未採用銘柄を補充することになります。

日経平均株価に影響を与える銘柄とは

日経平均株価は225銘柄で構成されていますが、個々の銘柄によって採用株価が異なるため、銘柄によって日経平均株価に与える影響力が変わってきます。
日経平均株価に与える影響力のことを「寄与度」と呼ぶこともあります。

日経平均株価にどれほど影響を与えるかは、構成比率(ウェイト)によって決まり、構成比率が大きい銘柄ほど日経平均株価に影響を与えることになります。
わかりやすく言うと、採用株価の水準が高い銘柄ほど影響を与えます。

225銘柄のうち、上位10銘柄は次の通りです(2020年10月時点)。

銘柄コード 企業名 構成比
9983 ファーストリテイリング 約10%
9984 ソフトバンクグループ 約6%
8035 東京エレクトロン 約4%
6954 ファナック 約3%
6367 ダイキン工業 約3%
4543 テルモ 約2.5%
9433 KDDI 約2.5%
2413 エムスリー 約2.5%
4519 中外製薬 約2%
4063 信越化学工業 約2%

1位はユニクロを運営するファーストリテイリングで「約10%」、次いで2位はソフトバンクグループで「約6%」となっており、それだけ強い影響力を持つので注目される銘柄でもあります。

ちなみに構成比率が下位の銘柄は「0.01%」などほとんど影響力がないような銘柄もあります。
このように日経平均株価は特定の銘柄に大きな影響を受けてしまうことから、必ずしも株式市場全体の動きが反映されるわけではない、という弱点もあります。

日経平均株価の動きでわかること

日経平均株価を確認することで、日本の株式市場全体の大きな動きを把握したり、将来の景気動向をはかることができます。

例えば、日経平均株価が右肩上がりの場合は、
・日経平均株価の構成銘柄が上昇している(株式市場は活況)
・株価が上がるということは企業の業績が向上している(または向上する見通しがある)
・業績が向上しているということは景気動向の見通しが良好である

反対に日経平均株価が下落している場合は、
・日経平均株価の構成銘柄が下落している
・株価が下がるということは業績が悪化(または悪化見通し)
・業績が悪化しているということは景気後退

日経平均株価の動きから上記のように読み取ることができます。

ですが、日経平均株価の構成銘柄は東証1部上場銘柄のごく一部の225銘柄で構成されていますし、225銘柄1つ1つで日経平均株価に与える影響も大きく異なります。
そのため、小さい動きで見ると日経平均株価と市場の動きが一致しないこともよくあります。

例えば、株式市場全体で株価が下落していても、構成銘柄が上昇していれば日経平均株価は上昇するということも起こります。

日経平均株価は大まかな動きを見る重要な指標になりますが、「必ずしも市場の状況が反映されたものではない」という点は覚えておくようにしましょう。

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