優待利回りとは？計算式と5つの落とし穴

優待利回りとは、投資した金額に対して株主優待の価値がどれくらいあるかを示す割合のことです。

計算式そのものは小学校の算数レベルです。ところが実際に使ってみると、同じ銘柄なのに人によって計算結果が違うという現象が起こります。優待の価値をどう見積もるかで、数字がいくらでも変わるからです。

この記事では、計算式と目安に加えて、間違えやすい5つの落とし穴を重点的に解説します。

優待利回りとは

優待利回りは、株主優待の「お得さ」を数値化したものです。株価が違う銘柄どうしを比べられるようにするための指標だと考えてください。

具体的に計算してみます。

※ 手数料や税金は考慮していない簡易な例です。株価は日々変動するため、利回りも変動します。

配当利回りとの違い

優待利回りとよく並べて語られるのが配当利回りです。似ていますが、性質はかなり違います。

特に重要なのが「優待は株数に比例しない」という点です。配当は1,000株持てば10倍もらえますが、優待は100株でも1,000株でも同じ内容ということが珍しくありません。優待利回りは、必要最低株数のときが最も高くなるのが一般的です。

総合利回りで見る

実務では、配当と優待を合算した総合利回りで比較します。

数字だけならB社が上。ただし中身の性質はまったく違う

A社の3.0％は現金で受け取れますが、B社の2.8％は「使えば」価値になるものです。単純に足し算した数字だけで優劣を決めると判断を誤ります。

優待利回りの目安

※ 目安であり、この水準を推奨するものではありません。

計算で間違えやすい5つの落とし穴

ここがこの記事の本題です。優待利回りは、次の5点で簡単に数字が狂います。

権利落ちの下落を差し引いて考える

見落とされがちですが、利回りの実質を左右する重要な要素です。

権利を取るタイミングは権利確定日で解説しています。権利付最終売買日は権利確定日の2営業日前です（2019年7月16日のT＋2化以降）。

優待目的で投資するなら、権利落ちの下落を吸収できる期間を持つ前提で考えるほうが現実的です。短期での取得を狙うほど、権利落ちの影響を直接受けます。

優待利回りが異常に高い銘柄

スクリーニングで利回り上位に並ぶ銘柄には、いくつかの共通した背景があります。

特に最後の項目は重要です。株主数や流通株式の基準を満たすために優待を新設・拡充する企業があり、基準を満たしたあとに優待が縮小されることもあります。

優待廃止リスク

優待は企業が任意で実施している制度です。配当と違い、法律上の手続きも決まっていません。

優待が廃止されると、優待利回り分の魅力が消えるだけでなく、失望売りで株価も下がります。二重に損をする形になるため、優待利回りが高い銘柄ほど廃止リスクを意識してください。

過去に何年続いているか、業績が優待を支えられているかは、投資前に確認する価値があります。優待の選び方は株主優待の選び方でまとめています。

株主優待の税金

ここは誤解が広まっている部分なので、正確に押さえてください。

※ 具体的な税務処理は税理士または所轄の税務署にご確認ください。本記事は一般的な解説です。

優待利回りを使った絞り込みの手順

利回りは「入口の指標」です。上から順に見ていって、最後に残ったものが候補になります。

順番が重要です。利回りの高い順に並べて上から検討するという進め方をすると、業績の悪い銘柄ばかりが候補に残ります。まず「使うか」から入ってください。

優待利回りの調べ方

※ 本記事は用語と仕組みの解説であり、特定の銘柄や売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。

優待利回りに関するよくある質問

まとめ

優待利回りは計算式こそ単純ですが、「優待の価値をいくらと見るか」で答えが変わる、主観の入る指標です。ランキングの数字をそのまま信じず、自分の使い道で計算し直してください。

あわせて読みたい：株主優待とは ／ 株主優待の選び方 ／ 権利確定日とは ／ 高配当株の選び方