
ダウ理論とは、株価の動きを6つの基本法則で説明した相場分析の考え方です。19世紀末のアメリカでチャールズ・ダウが示した見解をもとに、後の人々が体系化しました。
いまも使われている理由は単純で、「トレンドとは何か」を最初に定義したのがダウ理論だからです。移動平均線もトレンドラインも、この定義の上に成り立っています。
ただし6つの法則のうち、実務でそのまま使えるものと、現代では解釈が必要なものが混在しています。この記事では6つを図で整理したうえで、最も重要な第6法則「トレンドは転換シグナルが出るまで継続する」を日経平均で実測しました。
この記事でわかること
・上昇トレンド・下降トレンドの正確な定義
・トレンド転換をどう判定するか
・実測:新高値をつけた後、トレンドは続いたのか
・現代では解釈が必要な法則
・実務での使い方と、この理論の限界
ダウ理論とは?6つの基本法則
チャールズ・ダウは、ウォール・ストリート・ジャーナルの創刊者であり、ダウ・ジョーンズ工業株平均を考案した人物です。ダウ自身が「ダウ理論」という体系をまとめたわけではありません。彼が新聞に書いた相場観を、死後に後継者たちが整理して6つの法則にまとめたものです。
| # | 法則 | 現代での使いやすさ |
|---|---|---|
| 1 | 平均はすべての事象を織り込む | 考え方として有効 |
| 2 | トレンドには3種類ある | 時間軸の整理に使える |
| 3 | 主要トレンドは3段階からなる | 事後的な理解に使える |
| 4 | 平均は相互に確認されなければならない | 解釈の読み替えが必要 |
| 5 | トレンドは出来高でも確認されなければならない | そのまま使える |
| 6 | トレンドは明確な転換シグナルが発生するまで継続する | 最も重要。実務の中心 |
法則①:平均はすべての事象を織り込む
株価には、公表されている情報も、まだ広く知られていない材料も、すべてが反映されているという考え方です。
この立場を取ると、「株価がなぜ動いたか」を後から説明する必要がなくなります。すでに価格に表れているのだから、価格そのものを見ればよい、という発想です。
テクニカル分析全体の前提になっている法則で、相場は相場に聞けという日本の格言とほぼ同じことを言っています。
法則②:トレンドには3種類ある
トレンドを期間の長さで3つに分けます。

| 種類 | 期間の目安 | 役割 |
|---|---|---|
| 主要トレンド(長期) | 1年〜数年 | 相場全体の方向 |
| 二次トレンド(中期) | 3週間〜3か月 | 主要トレンドに対する調整 |
| 小トレンド(短期) | 3週間未満 | 日々の値動き。ノイズが多い |
実務での意味は、「いま見ている下落が、主要トレンドの転換なのか、それとも二次トレンドの調整なのか」を区別するという点にあります。
法則③:主要トレンドは3段階からなる
上昇の主要トレンドは、参加者の入れ替わりによって3つの段階を経るとされます。

| 段階 | 買っている人 | 世間の雰囲気 |
|---|---|---|
| 第1段階:先行期 | 先を読む一部の投資家 | まだ悲観的 |
| 第2段階:追随期 | トレンドを確認した投資家 | 上昇が認識される |
| 第3段階:利食い期 | 出遅れた層。先行期の投資家は売る側へ | 楽観が広がる |
第3段階の特徴は「買っている人と売っている人が入れ替わっている」ことです。相場が最も明るく見える局面で、先に買っていた層が降りています。イナゴやジャンピングキャッチが起きるのは、この段階です。
法則④:平均は相互に確認されなければならない
ダウの時代、これは「工業株平均と鉄道株平均が同じ方向を示していなければ本物のトレンドではない」という意味でした。工場が生産し、鉄道が運ぶ。両方が上向いていなければ景気の実態を伴わない、という考え方です。
| 当時 | 現代での読み替え |
|---|---|
| 工業株平均と鉄道株平均 | 日経平均とTOPIX |
| 生産と輸送 | 大型株と中小型株 |
| — | 指数と、その業種別指数 |
産業構造が変わったため、鉄道株をそのまま使うことはできません。現代では「複数の指標が同じ方向を向いているか」という一般化した形で使われます。
日経平均だけが上がってTOPIXが上がっていない、という場面は、一部の値がさ株だけで指数が持ち上げられている状態を示します。この法則は、そうした「見せかけの上昇」を見分けるために使えます。
法則⑤:トレンドは出来高でも確認されなければならない
価格だけでなく出来高も見なさい、という法則です。
| 相場の状態 | 出来高がこうなっていれば本物 |
|---|---|
| 上昇トレンド | 上がる日に増え、下げる日に減る |
| 下降トレンド | 下げる日に増え、戻す日に減る |
| 疑わしい上昇 | 値上がりしているのに出来高が細っている |
最後の状態は、買いたい人が減っているのに価格だけが上がっていることを意味します。売り物が少ないだけで上がっている場合、少しの売りで崩れます。
法則⑥:トレンドは転換シグナルが出るまで継続する
6つのなかで最も重要な法則です。まず、トレンドの定義そのものを確認します。

| トレンド | 高値 | 安値 |
|---|---|---|
| 上昇トレンド | 前の高値より高い(切り上げ) | 前の安値より高い(切り上げ) |
| 下降トレンド | 前の高値より低い(切り下げ) | 前の安値より低い(切り下げ) |
重要なのは「高値と安値の両方」が条件になっている点です。高値だけが切り上がっていても、安値が切り下がっていれば上昇トレンドとは呼びません。

そして転換のシグナルは、次のように判定します。

| 局面 | 転換とみなす条件 |
|---|---|
| 上昇トレンドの終わり | 直近の高値を更新できず、直近の押し安値を割る |
| 下降トレンドの終わり | 直近の安値を更新せず、直近の戻り高値を超える |
この2つは、価格だけで機械的に判定できます。「なんとなく下がってきた」ではなく、特定の価格を超えたかどうかで決めます。
【実測】トレンドは本当に継続するのか
第6法則を、日経平均株価で検証しました。トレンドの継続性を測るため、次の条件で集計しています。
| 条件 | 発生回数 | 20営業日後 | 60営業日後 |
|---|---|---|---|
| 20日ぶりの新高値をつけた | 205日 | 57.1%が上 | 64.4%が上 |
| 20日ぶりの新安値をつけた | 67日 | 25.4%が下 | — |
上昇側では、時間が経つほど勝率が上がっています。20営業日後で57.1%、60営業日後で64.4%です。「トレンドは継続する」という第6法則を支持する結果になりました。
また、前後5日の極値でスイング点を検出したところ、次のようになりました。
| 項目 | 切り上げ | 切り下げ |
|---|---|---|
| 高値どうしの比較 | 65回 | 46回 |
| 安値どうしの比較 | 69回 | 40回 |
高値も安値も切り上げが多く、定義どおりの上昇トレンドが続いていたことが確認できます。
この数字を読むときの注意
・新安値の側で「20営業日後も下」が25.4%にとどまったのは、その反映
・下降トレンドの継続性については、この数字から結論できない
上昇局面のデータだけで「トレンドは継続する」と一般化はできません。ただし少なくとも、上昇トレンドが定義どおり継続していたことは確認できました。
実務での使い方
6つのうち、日々の判断に落とし込めるのは第6法則です。手順にすると次のようになります。
そこを終値で割ったら手仕舞う
高値を更新するたび、安値の記録も更新する
下がってから撤退価格を考える
時間軸を混ぜて判断する
この使い方の利点は、指標を何も使わずに、価格だけで判定できることです。移動平均線もオシレーターも不要で、押し安値を1つ覚えておけば足ります。
ダウ理論の限界
最後に、この理論が万能ではないことにも触れておきます。
| 限界 | 内容 |
|---|---|
| 必ず遅れる | 転換が確定するのは、すでにかなり動いた後 |
| 高値・安値の取り方が主観に寄る | どの山と谷を使うかで結論が変わる |
| もみ合いでは機能しない | トレンドがないときに使う道具ではない |
| 個別株には適用しにくい | もともと指数を対象にした理論 |
最後の点は見落とされがちです。ダウ理論は工業株平均という指数を分析するために生まれました。1社の材料で急変する個別株に、そのまま当てはめる前提では作られていません。
こうした限界を踏まえた考え方は、ダウ理論は確実ではないという格言の記事で詳しく扱っています。
ダウ理論に関するよくある質問
まとめ
ダウ理論の3行まとめ
・上昇トレンドの定義は高値と安値の「両方」が切り上がっていること
・実測では新高値の20営業日後57.1%、60営業日後64.4%が上だった
ダウ理論の価値は、予測が当たることではなく「トレンドとは何か」を価格だけで定義したことにあります。移動平均線もトレンドラインも、この定義を別の形で表現した道具です。
そして定義が明確だからこそ、転換したかどうかを主観を挟まずに判定できます。それが、100年以上たっても使われ続けている理由です。
次にチャートを開いたら、直近の押し安値がどこかを1つだけ確認してみてください。そこがトレンドの生死を分ける価格になります。
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※ 本記事の検証は日経平均株価の日足四本値をもとに2026年8月28日時点で行ったものです。対象期間の相場環境に依存する数値であり、将来の値動きを保証するものではありません。テクニカル分析の解説を目的としており、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。

