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売買代金とは

売買代金(読み方:ばいばいだいきん)

 

売買代金とは、売買が成立した金額を表したものです。
売買が成立した「株価」×「株数」で算出したものが個別銘柄の売買代金となり、それぞれの銘柄の売買代金をすべて合計したものが市場全体の売買代金となります。

売買代金は大きければ大きいほど、市場での取引が活発に行われていることがわかります。
逆に売買代金が小さければ取引は消極的であることがわかります。

市場全体の売買代金の判断基準として「東証全体の売買代金2兆円」という目安があります。

東証全体の売買代金2兆円

市場全体の動向を判断するひとつの目安として、東証全体の売買代金が2兆円以上あるかどうか、というものがあります。
一般的にその日の売買代金合計額が2兆円以上あると取引は活発であり、2兆円割れだと低調であるといわれています。

但し、これはあくまで目安となります。
お盆の時期などは通常時より閑散相場となりやすいですし、コロナショック相場のように何かしらの要因で相場が急変動する場合はあまり目安にならないこともあります。

 

売買代金メモ

・売買代金とは売買が成立した金額を表したもの
・売買が成立した「株価」×「株数」で算出できる
・それぞれの銘柄の売買代金を合計したものが市場全体の売買代金
・東証全体の売買代金が2兆円以上あるかどうかがひとつの判断基準となる

 

売買代金と出来高

売買代金と似たものとして「出来高」があります。
出来高とは、売買高とも呼ばれており、売買が成立した数量(株数)を表したものです。

つまり、売買代金との違いは「金額」か「数量」かの違いとなります。

ともに市場動向を把握する為の指標となりますが、それぞれ違うものを指しているので、この点は覚えておくようにしましょう。

売買代金と出来高の関係

売買代金と出来高は異なるものを指していますが、売買代金から個別銘柄の活発度を判断するときは、出来高とあわせて総合的に判断することになります。

理由は2点あります。

1つ目は、売買代金は株価×株数で算出するため、株価が大きいほうが高くなる傾向にあるからです。

たとえば、「株価100円の銘柄A」と「株価10,000円の銘柄B」で、出来高がともに1万株あったとしましょう。

・銘柄Aの場合は100円×1万株で「売買代金は100万円」
・銘柄Bの場合は10,000円×1万株で「売買代金は1億円」

上記のように同じ出来高であっても、売買代金に大きな差が生じます。

2つ目は、出来高は株価が低い方が高くなる傾向にあるからです。

同じ資金量で「株価100円の銘柄A」と「株価10,000円の銘柄B」を購入すると出来高に大きな差が生じます。たとえば、売買代金がともに100万円だったとしましょう。

・銘柄Aの場合は「10,000株の出来高」
・銘柄Bの場合は「100株の出来高」

上記のように同じ売買代金であっても、出来高に大きな差が生じます。

このようにどちらか一方のみで判断すると、誤った判断をしてしまう可能性があります。
そのため、活発度を判断するときは2つの指標を確認して、総合的なバランスを見て判断することが大切です。

 

売買代金メモ

・出来高とは売買が成立した数量(株数)のこと
・売買代金とは「金額」か「数量」かの違いがある
・活発度を判断するときは売買代金と出来高の両方をみて総合的に判断することが大切

 

売買代金と時価総額

時価総額とは、企業価値を評価する際に使われる指標のことです。
一般的に時価総額が大きいほど企業価値は高いとされていますが、中には過大評価(または過小評価)されているケースもあります。
そのため、時価総額が大きいからといって、必ずしも企業価値が高いとは限りません。

売買代金とはあまり関係がないようにも思えますが、「売買代金回転率」を算出する際に必要な指標でもあります。

売買代金回転率とは

売買代金回転率とは、時価総額の何割が実際に売買されたかを示す数値で、市場全体や個別銘柄の活況度合いを表す指標のことです。

売買代金回転率が高いほど活発に売買されていることになります。

売買代金回転率の計算方法は以下のとおりです。

計算方法
売買代金回転率=(期間)売買代金÷(期間)平均時価総額×100
※ 平均時価総額=(期初時価総額+期末時価総額)÷2

 

売買代金メモ

・時価総額とは企業の規模を表す金額
・売買代金回転率を算出するときに必要な指標でもある
・売買代金回転率とは活況度合いを表す指標のこと

 

売買代金と株価の関係

売買代金は株価予測に役立つこともあります。

主に注目されるポイントは以下の2点です。

・売買代金推移
・売買代金急増

売買代金推移

1つ目の注目ポイントとして売買代金推移があります。

売買代金は実際に取引された金額を表したものなので、増加している場合はその分資金が流入していることになります。つまり、人気が高まっている、注目されていると判断することができます。

底値圏で売買代金が増えてくれば相場反転が近いと判断されることもあります。

逆に売買代金が減少している場合は、新たに資金が入っていないことを表しているので、以前より活発度が減少していると判断することができます。

高値圏で売買代金が減少すると、天井が近く、株価の下落につながる可能性があると判断することもできます。

売買代金急増

2つ目の注目ポイントは売買代金急増です。

売買代金は日々変動するものなので多少の増減は多々あります。
そのため、多少増えたからといって株価に大きな影響を与えることはありません。

ですが、中には突発的に急増するようなケースもあります。

・決算が良かった
・新サービスを開始した
・新薬の開発について発表があった

理由は様々ですが、その銘柄に対する期待値が高まったことで、一気に資金が集まると売買代金が急増することになります。一気に資金が集まることで株価が急騰することもあります。

売買代金の急増は株価反転のサインとされており、対象銘柄が「日ごろ売買が活発でない銘柄」や「下落トレンドだった銘柄」の場合、これを機に株価に大きな動きがある可能性もあります。

このように売買代金により株価を予測することも可能です。
但し、あくまでひとつの目安であり、必ずしも上記のように動くとは限りません。
ひとつの指標を過信しすぎないように注意しましょう。

 

売買代金メモ

・売買代金推移により株価の上昇(または下落)を予測することができる
・売買代金急増により株価反転が期待されることもある
・但し、あくまでひとつの目安であり、必ずしも予測通り動くとは限らない

 

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