ROAとは？ROEとの違いと業種で目安が変わる理由

ROA（総資産利益率）とは、会社が持つすべての資産を使って、どれだけ効率よく利益を生んだかを示す指標です。

ROEと似ていますが、決定的な違いがあります。ROEは借金を増やすだけでも数値が上がりますが、ROAは上がりません。だからROAは「見せかけがきかない指標」と呼ばれます。

この記事では、その仕組みを数字で確認したうえで、業種によって目安がまったく変わる理由までを解説します。

ROAとは

ROAは Return On Assets の略で、日本語では総資産利益率といいます。

総資産とは、貸借対照表の左側の合計です。自己資本も借入金も、どちらも含んだ「会社が使っているお金の総額」を指します。

つまりROAは、「調達方法を問わず、手元にある資産をどれだけ上手に使ったか」を測る指標です。ここがROEとの分かれ道になります。

ROEとの違い

両者は次の関係で結ばれています。

ROEが高くても、その中身がROAなのか財務レバレッジなのかで意味がまったく違います。ROE側の詳しい分解はROEとはで解説しています。

借入を増やすとROEだけが上がる

ここがこの記事の核心です。実際に数字で確かめてみましょう。

※ 支払利息などを考慮しない簡易な例です。

もちろん借入自体が悪いわけではありません。ただしB社は不況で利益が落ちたとき、返済負担が重くのしかかります。ROEの高さがレバレッジ由来なら、それは同時にリスクの高さでもあります。

ROAは2つに分解できる

ROAをさらに細かく見ると、上げる方法が見えてきます。

高収益型か、薄利多売型か。業態によってどちらが主戦場かが決まる

この分解を知っていると、「同じROA 5％でも、中身がまったく違う会社がある」とわかります。高級ブランドは利益率型、小売やスーパーは回転率型です。

総資産が重い業種はROAが低くなる

ここを知らないと、ROAで銘柄を比べたときに大きく判断を誤ります。

ROAの目安

「何％あればいいのか」は業種で変わりますが、一般的な物差しを示します。

参考として、日本取引所グループの決算短信集計によれば全産業（金融業を除く2,048社）の2025年3月期のROE平均は9.36％でした。ROEがこの水準で自己資本比率が50％程度なら、ROAはおよそ4〜5％という計算になります。

※ 出典：日本取引所グループ 決算短信集計結果（2025年3月期）。ROAの数値は上記から逆算した目安であり、公表値ではありません。

ROAが低いときに何が起きているか

逆に言えば、自社株買いや遊休資産の売却は総資産を圧縮するため、ROAの改善につながります。

ROAを見るときの注意点

ROAと株価の関係

ROAが高い会社の株価が必ず上がるわけではありません。

ROAはPERやPBRのような株価との比較指標ではなく、あくまで「事業の質」を測る指標です。割安かどうかの判断は別の指標と組み合わせて行ってください。

ROAで銘柄を絞り込むときの手順

「ROAが高い順に並べて上から買う」という使い方はうまくいきません。順序を踏んで絞り込みます。

ROAが同業他社より一貫して高い会社は、何らかの構造的な強みを持っている可能性が高いといえます。ブランド、独自技術、仕入れの優位性——その正体を事業内容から探ることが、次のステップになります。

ROAの調べ方

※ 本記事は指標の解説であり、特定の銘柄や売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。

ROAに関するよくある質問

まとめ

ROAは、借入で数値を作れない指標です。ROEが高い会社を見つけたら、必ずROAも確認してください。そこで実力とレバレッジが見分けられます。

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