東証上場の米国株ETFは、S&P500やナスダック100などの米国の株価指数に連動するETFを、日本株と同じ口座・同じ取引時間（9〜15時半）・円で売買できるようにした商品です。中身は米国ETF（VOO・QQQなど）を直接買うのとほぼ同じです。違うのは、両替が要らず、分配金の米国課税が自動で調整されるので確定申告なしで二重課税が解消される点です。
- 円で買え、手数料は日本株と同じ体系です（多くのネット証券で売買手数料無料の対象）。為替スプレッドがかからず、1口数千円〜数万円から買えます。NISA成長投資枠の対象です
- 2020年1月からの二重課税調整で、国内籍のETFは分配金の米国課税分が自動で調整され、外国税額控除の確定申告が要りません。ただし外国籍のまま東証に重複上場している銘柄（1557など）は対象外です
- 経費率は米国ETFより少し高めです（S&P500で0.07〜0.1％台、ナスダック100で0.2％台。VOOは0.03％、QQQは0.18％）。取引は日本の日中なので、米国市場の値動きは翌日の寄り付きに反映されます
代表的な銘柄コード
| 指数 | 為替ヘッジ | 銘柄（コード） |
|---|---|---|
| S&P500 | なし | iシェアーズS&P500米国株（1655）、MAXIS米国株式S&P500（2558）、NEXT FUNDS S&P500（2633）、上場インデックスファンド米国株式S&P500（1547） |
| あり | iシェアーズS&P500為替ヘッジあり（2563）、上場インデックスファンド米国株式S&P500為替ヘッジあり（2521） | |
| —（外国籍） | SPDR S&P500 ETF（1557）＝米国のSPYを東証に重複上場 | |
| ナスダック100 | なし | NEXT FUNDS NASDAQ-100（1545）、MAXISナスダック100（2631）、上場インデックスファンド米国株式NASDAQ100為替ヘッジなし（2568） |
| あり | MAXISナスダック100為替ヘッジあり（2632）、上場インデックスファンド米国株式NASDAQ100為替ヘッジあり（2569） | |
| NYダウ | なし | NEXT FUNDSダウ・ジョーンズ工業株30種（1546） |
同じ指数のETFが複数あるのは運用会社が違うためで、中身はほぼ同じです。選ぶ基準は経費率（信託報酬）・売買代金の多さ（スプレッドの狭さ）・分配金の頻度の3つです。売買代金が少ない銘柄は、買値と売値の差（スプレッド）が経費率以上のコストになることがあります。指数の中身はS&P500・ナスダック100の記事で説明しています。
米国ETF（VOO・QQQ）との違い
| 東証上場ETF | 米国ETF（VOO・QQQ） | |
|---|---|---|
| 通貨 | 円 | ドル（円貨決済でも為替コストあり） |
| 売買手数料 | 日本株の体系（無料の証券会社が多い） | 約定代金の0.495％（上限22ドル）が標準 |
| 為替コスト | なし | 片道0〜25銭/ドル（証券会社による） |
| 取引時間 | 日本時間9:00〜15:30 | 日本時間22:30〜翌5:00（夏時間） |
| 経費率 | 0.07〜0.25％ | 0.03〜0.2％ |
| 分配金の米国課税 | 自動調整（申告不要） | 10％源泉徴収（外国税額控除は申告） |
| 最低投資額 | 1口数千円〜 | 1口数万円〜（VOOは約8万円） |
| 口座 | 日本株の口座 | 外国株式取引口座 |
少額から円で始めたい人や、確定申告をしたくない人には東証上場ETFが向きます。一方、経費率の低さ・売買代金の大きさ・銘柄の豊富さ（セクターETFや高配当ETFなど）では米国ETFが上です。米国ETFの基本はVOO・VTI・QQQの違いにまとめています。
値動きの見え方も違います。東証上場ETFは日本の日中に取引されるため、前夜の米国市場の値動きとその日のドル円の動きを織り込んだ価格で寄り付きます。米国市場が開いている時間帯には売買できないので、決算発表直後の値動きに反応したい人には向きません。
二重課税調整で確定申告が要らなくなる
米国ETFの分配金は、米国で10％が源泉徴収されたあと日本で20.315％がかかります。この二重課税を解消するには、外国税額控除の確定申告が必要です。国内籍の東証上場ETFは2020年1月から「二重課税調整」の対象になり、ETFが米国で払った税金の分だけ日本の源泉徴収額が自動で減らされます。投資家は何もしなくても二重課税が解消され、手取りは日本の税率20.315％だけを引いた額に近づきます。
| 商品 | 米国課税 | 日本課税 | 二重課税の解消 |
|---|---|---|---|
| 国内籍の東証上場ETF（1655・2558など） | ETF内で負担 | 20.315％（自動調整後） | 自動 |
| 外国籍の重複上場ETF（1557） | 10％ | 20.315％ | 確定申告が必要 |
| 米国ETF（VOO・QQQ） | 10％ | 20.315％ | 確定申告が必要 |
1557（SPDR S&P500）は米国籍のSPYをそのまま東証に上場した銘柄なので、二重課税調整の対象外です。円で買える点は同じですが、税金の扱いは米国ETFと同じになります。NISA口座では日本の税金がかからないため、二重課税調整の有無は関係ありません（ETF内で負担する米国課税分はNISAでも戻りません）。売却益の税金は日本株と同じ20.315％、損益通算も日本株・米国株と同じグループです。外国税額控除と米国株の税金の全体像で詳しく書いています。
為替ヘッジあり・なしの選び方と買うときの注意
東証上場ETFには同じ指数の「為替ヘッジあり」版があります。ヘッジありはドル円の変動を打ち消す代わりに、日米の金利差（2026年時点で年3％前後）がコストとして毎年引かれます。10年以上の積立ならヘッジなし、数年以内に円で使う資金や円高を見込むならヘッジありが基本の分け方です。詳しくは為替ヘッジあり・なしの記事に書いています。
買うときの注意は3つです。1つ目は寄り付き直後と引け間際を避けること。マーケットメイカーの気配が薄い時間帯はスプレッドが広がります。2つ目は成行より指値を使うこと。売買代金の少ない銘柄では成行注文が不利な価格で約定することがあります。3つ目は基準価額（iNAV）との乖離です。ETFの市場価格は需給で基準価額から離れることがあります。証券会社の画面や運用会社のサイトでiNAVを確かめてから注文すれば、割高な価格で買わずに済みます。
東証上場ETFは日本株の口座で買えるため、外国株式取引口座の開設は不要です。米国ETFを直接買う場合との手数料・為替コストの差は、コスト＆配当手取りシミュレーターで証券会社ごとに確認できます。
東証上場の米国株ETFに関するよくある質問
東証上場のS&P500 ETFとVOOはどちらがよいですか？
分配金の米国の税金は戻りますか？
NISAで買えますか？
取引時間が日本の日中だと不利ですか？
関連する用語
- ETF（上場投資信託）
ETF（上場投資信託）とは、証券取引所に上場している投資信託です。 - NISA
NISAとは、投資で得た利益に税金がかからなくなる制度です。 - 外国税額控除
外国税額控除とは、米国株の配当に米国で課された10％の税金を、日本の所得税・住民税から差し引く制 - S&P500（構成と仕組み）
- ナスダック100
- 米国ETFの基本（VOO・VTI・QQQ）
- 為替ヘッジあり・なし
- 経費率（ETFのコスト）
- 外国株式取引口座
あわせて使うツール・記事
執筆：佐々木優也（Pacific Stock編集長・専業投資家歴20年）
経費率は2026年9月時点の各運用会社の公表値（概数）です。個別の商品性は目論見書で確かめてください。この記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄や証券会社の売買・口座開設を勧めるものではありません。当サイトは証券会社の口座開設などでアフィリエイト報酬を得る場合がありますが、比較の順位や数値には影響しません。最終更新2026-10-02。
