【速報】NVIDIA決算発表|売上高・EPS・次期見通し全容と株価急変動|フアンCEO辞任後初の結果を徹底解説

エヌビディアが日本時間11月18日(水)の朝6時台に発表した2027会計年度第3四半期(2026年8〜10月期)の決算は、売上1,158億ドル(前年同期比103%増)、調整後EPS2.68ドルで、どちらも市場予想を上回りました。次の11〜1月期の売上は1,300億ドル±3%と見込み、こちらも予想を上回っています。発表後の時間外取引で株価は上昇しました。ジェンスン・フアン氏が11月にCEOを辞任してから初めての決算で、暫定CEOのコレット・クレス氏は「通常どおりの事業運営」と説明しています。

結論:売上・EPS・見通しの3つとも予想を上回った

項目結果市場予想・比較
売上1,158億ドル予想約1,091億ドル(LSEG)を上回る
調整後EPS2.68ドル予想2.48ドル(LSEG)を上回る
GAAPのEPS2.70ドル前年同期1.30ドル
データセンター売上1,076億ドル前年同期比110%増
粗利率(GAAP)74.8%前四半期75.0%
11〜1月期の売上見通し1,300億ドル±3%LSEG集計の予想平均を上回る

8月の決算で会社が出していた8〜10月期の見通しは「1,080億ドル±2%」でした。上限の約1,102億ドルも超えて着地しています。

売上とEPSを市場予想と比べる

売上は前四半期の962億ドルから20%増え、LSEG集計の市場予想(CNBCは1,091.0億ドル、ロイターは1,091.1億ドルと報道)を約6%上回りました。調整後EPSは2.68ドルで、予想の2.48ドルより0.20ドル高い結果です。

純利益はGAAPで653億ドル(前年同期比105%増)、調整後で649億ドル(109%増)でした。GAAPの数字には保有株式の評価損益(純額で18億ドルの益)が含まれ、調整後の数字ではこれを除いています。2027会計年度の第1四半期から、調整後の数字は株式報酬の費用を差し引く計算に変わっているので、過去の記事の調整後EPSと比べるときは注意が要ります。会社の発表では、前年同期の調整後EPSも同じ計算で1.27ドルに直してあります。

データセンター部門:AIクラウドと企業向けが3倍に

区分売上前年同期比前四半期比
データセンター合計1,076億ドル+110%+21%
 うちハイパースケール601億ドル+71%+23%
 うちAIクラウド・産業・企業475億ドル+195%+18%
エッジコンピューティング82億ドル+42%+14%

大手クラウド(ハイパースケール)向けも伸びましたが、伸び率が大きいのはAIクラウド・産業・企業向けで、前年同期のほぼ3倍です。会社は伸びた理由に、新しいRubin世代の立ち上げ、単体で売るVera CPU、Blackwell Ultraの増加を挙げています。Vera Rubin NVL72は今期から出荷が始まり、会社は「当社史上最も速い立ち上がり」と説明しています。

中国向けでは、データセンター用のHopper製品の出荷が24億ドルありました。一方で次の四半期の見通しには中国向けのデータセンター用演算製品の売上を入れていません。

粗利率は74.8%、次の四半期は71〜72%に下がる見通し

粗利率はGAAPで74.8%、調整後で74.9%でした。前年同期より1.4ポイント高い一方、前四半期の75.0%からはわずかに下がりました。会社は前四半期比の低下を「Rubinの立ち上げ初期」によるものと説明しています。11〜1月期の見通しは71〜72%で、売上は増えても利益率はもう一段下がる計画です。次の決算では、この見通しどおりに着地したかが一つの見どころになります。

11〜1月期の見通し:売上1,300億ドル±3%

  • 売上:1,300億ドル±3%(1,261億〜1,339億ドル)。この期は通常より1週多い14週
  • 中国向けのデータセンター用演算製品の売上は見込みに入れていない
  • 粗利率:GAAP・調整後とも71〜72%
  • 営業費用:GAAPで約110億ドル、調整後で約107億ドル

見通しの1,300億ドルは、LSEG集計のアナリスト予想の平均を上回りました。ただし通常の13週より1週多い14週の数字なので、前の四半期と比べるときはその分を割り引いて見る必要があります。

CEO交代後の初の決算で会社が話したこと

NVIDIAは11月12日、ジェンスン・フアン氏が社長兼CEOと取締役を辞任したと発表しました(取締役会が受け入れたのは11月11日)。CFOのコレット・クレス氏が暫定CEOを兼ね、ハーベイ・ジョーンズ氏が初めての取締役会議長に就いています。会社の発表は辞任の理由を書いていません。

CNBCによると、説明会でジョーンズ議長は取締役会としてフアン氏をCEOに戻すつもりはないと述べ、後任のCEOを外部の人材会社と探していると説明しました。クレス氏は質疑で「通常どおりの事業運営(business as usual)」と話し、顧客や取引先、パートナーは全面的に支えてくれていると話しています。決算発表の文書も、将来の見通しに関わる要因として「経営陣の交代と新CEOの選任」と「取締役会の独立委員会による調査」を挙げています。

株主への還元も続け、9月に自社株買いの枠を1,500億ドル増やし、8〜10月期は自社株買いと配当で281億ドルを株主に返しました。期末の残り枠は2,273億ドルです。次の配当は1株0.25ドルで、12月2日の株主に12月23日に支払われます。ほかにHugging Faceを買収する合意も発表しました。

株価の反応:時間外取引で上昇、ただし11月は大きく下げていた

決算発表のあと、エヌビディア株は時間外取引で上昇しました(上げ幅は報道によって数字が異なります)。CNBCは、株価は11月に入って24%下げ、前週まで6週続けて下落していたと伝えています。決算は予想を上回りましたが、CEOの交代で下げた分をどこまで取り戻すかは、日本時間11月18日(水)23時30分に始まる米国の通常取引で見えてきます。

過去8四半期の売上の推移

エヌビディアの四半期売上の推移

四半期売上(億ドル)前四半期比前年同期比
FY25 Q4
2024年11月〜25年1月
393+12%―
FY26 Q1
2025年2〜4月
441+12%+69%
FY26 Q2
2025年5〜7月
467+6%+56%
FY26 Q3
2025年8〜10月
570+22%+62%
FY26 Q4
2025年11月〜26年1月
681+20%+73%
FY27 Q1
2026年2〜4月
816+20%+85%
FY27 Q2
2026年5〜7月
962+18%+106%
FY27 Q3
2026年8〜10月
1,158+20%+103%

前年同期比の伸びは2025年5〜7月期の56%を底に、直近3四半期は85%、106%、103%と加速したまま高い水準です。前四半期比では5四半期続けて18〜22%の増加になっています。11〜1月期の見通し(1,300億ドル)どおりなら、前四半期比は約12%増と伸びが少し落ち着く計算です(14週の期である点に注意)。

次の決算日と、日本から決算直後に売買するには

次の2027会計年度第4四半期(11〜1月期)の決算は、前年の発表日から計算すると日本時間2027年2月25日(木)の朝6時台の見込みです。会社の発表はまだないので、日程が出たらエヌビディアの決算日のページと米国株の決算カレンダーを更新します。

決算は米国の引け後に出るので、日本時間の朝に結果を見て動くには時間外取引に対応した証券会社が要ります。12月7日からは米国株の23時間取引を始める証券会社も出てきます。違いは時間外取引の解説、23時間取引のまとめ、米国株の証券会社10社の比較で確かめられます。半導体の他社の日程は半導体の決算スケジュール、マグニフィセント・セブンの結果はGAFAM・M7の決算スケジュール、会社の基本情報はエヌビディアの株の買い方と業績推移にまとめています。

よくある質問

エヌビディアの決算は予想を上回りましたか?

上回りました。8〜10月期の売上は1,158億ドルでLSEG集計の市場予想(約1,091億ドル)を約6%上回り、調整後EPSも2.68ドルで予想の2.48ドルを上回りました。次の11〜1月期の売上見通し(1,300億ドル±3%)もLSEG集計の市場予想の平均を上回っています。

次のエヌビディアの決算発表はいつですか?

前年の発表日から計算すると、米国2027年2月24日(水)の引け後、日本時間では2月25日(木)の朝6時台の見込みです。会社が日程を発表したらエヌビディアの決算日のページを更新します。

フアン氏が辞めたあと、会社の見通しや方針は変わりましたか?

決算発表の数字の上では大きな変化は出ていません。暫定CEOのコレット・クレス氏は説明会で「通常どおりの事業運営(business as usual)」と話したとCNBCが伝えています。後任のCEOは取締役会が探している段階です。

調整後EPSが今までと比べにくいと聞きました。なぜですか?

2027会計年度の第1四半期から、調整後(非GAAP)の数字で株式報酬の費用を差し引くように計算を変えたためです。過去の調整後の数字も同じ方法で計算し直されているので、会社の発表に載っている前年同期の1.27ドルとは同じ基準で比べられます。

執筆:佐々木優也。数字は2026年11月17日(米国)のNVIDIAの決算発表、SECに提出された資料、市場予想はLSEG集計の報道(CNBC・ロイター)によります。この記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。当サイトは証券会社の口座開設などでアフィリエイト報酬を得る場合があります。最終更新2026年11月18日。

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