車・バイクの株主優待12選｜100株の実質利回りランキング2026年版

2026年9月時点で、100株で車やバイクに使える株主優待は12社ありました。そのうち買った年から額面が確定して受け取れるのは、4社です。

このテーマは、額面をそのまま足すと実質利回りが100％を超えます。バイク王＆カンパニー（3377）は投資額38,500円に対して券の額面が40,000円。計算すると103.90％です。ただし126cc以上のバイクを買わないと、1円も使えません。

この記事は株主優待を出している1,653社を1社ずつ確認して作りました。額面のうち「車やバイクを買わなくても使える分」だけを算入して並べています。データはすべて2026年9月時点のもので、次に当てはまるものは外しています。

車・バイクの株主優待を出している企業は33社ありましたが、上記の条件で調べると、買った年から車やバイクの費用に使えて額面が確定した優待を受け取れるのは4社となった形です。

※ この記事は制度とデータの解説であり、特定の銘柄や売買を推奨するものではありません。優待の内容は変更されることがあるため、購入前に各社のIR情報で確認してください。

今回のランキングの決め方

今回の順位に関しては以下の条件のもとで計算してランキング化した形です。

33社を機械的に判定したあと、利回りが高い順に1社ずつ内容を読み直しています。判定の内訳は次のとおりです。

他の株主優待サイトの一覧と最も違うのは、券の額面をそのまま合計していない点です。このテーマは額面を全部足すと利回りが100％を超えますが、その大半は車やバイクを買わないと1円も使えません。買わなくても使える分だけを額面に入れています。

買った年から使える車・バイクの優待株4選

該当した全4社を実質利回りの高い順に並べています。すべて100株・買った年からもらえる・額面が円で確定しているという条件を満たしています。

機械的な判定では「額面が円で書かれている」の区分に13社が入りました。しかし1社ずつ読み直すと、車やバイクに使えるのは3社だけでした。

ここにＶＴホールディングス（7593）を加えた4社が、上の一覧です。同社は選択制の記載があるため機械判定では「要目視」に入っていましたが、読み直したところ車検券が確実に届くと確認できました。

🔴 ニッタ（5186）は注意が必要な書かれ方をしています。「3年未満保有株主 優待品はありません」と明記されており、買った年どころか3年目までは何も届きません。金額だけを拾うと1,200円相当の優待があるように見えます。

【1位】ＶＴホールディングス（7593）18.62％

愛知県を地盤に、国内とニュージーランドで自動車ディーラーを展開する会社です。9月末の株主に4種類の優待券がまとめて届きます。

🔴 この銘柄は「額面をどこまで数えるか」で利回りが4倍変わります。券の額面を全部足すと40,000円で、投資額53,700円に対して74.49％になります。ただし30,000円のほうは新車か中古車を買わないと1円も使えません。

この記事では車検時利用優待券の10,000円だけを算入して18.62％としました。車検は車を持っていれば必ず来る出費なので、車を買い増さなくても使えるためです。ほかにレンタカー20％割引の5回利用券と、キーパーLABOの20％割引券も付きます。配布は12月初旬、有効期限は翌年12月31日です。

【2位】アップガレージグループ（7134）2.18％

カー用品とバイク用品の中古買取・販売を手がける会社です。3月末の株主にアップガレージ商品券3,000円相当が届きます。

🔴 使うには店頭で合計3,000円（税込）以上を購入する必要があります。ウェブからの購入には使えません。タイヤやホイール、バイク用品を3,000円ぶん買って、そこに3,000円の券を充てる形です。

今回の一覧では、カー用品そのものに使える額面としては最も分かりやすい優待です。贈呈は毎年6月中旬。なお300株以上の区分には1年以上の継続保有条件が付きますが、100株にはこの条件がありません。

【3位】中央自動車工業（8117）0.90％

社名のとおり自動車関連の卸売業で、東証スタンダードに上場しています。3月末の株主に2,000円相当の優待品が届きます。

3年以上保有すると3,000円相当に増えます。継続保有の条件は付いておらず、買った年から2,000円相当を受け取れます。

🔴 品目は事前に公表されていません。毎年6月の定時株主総会が終わったあとに案内が送られる形です。中身を先に知りたい場合は、会社のIRページで前年の優待品を確認してください。

【4位】トヨタ自動車（7203）0.16％

国内最大の自動車メーカーです。3月末の株主にTOYOTA Wallet の残高500円相当が付与されます。

保有期間で金額が変わる設計で、1年以上で1,000円相当、3年以上で3,000円相当になります。今回は買った年にもらえる500円で計算しているため、実質利回りは0.16％にとどまります。

🔴 受け取りにはTOYOTA Walletアプリのインストールと顧客情報の登録が必要です。アプリを入れなければ受け取れません。このほか、レース観戦ペアチケットなどの抽選にも応募できます。

額面をそのまま足すと利回りが100％を超える

このテーマで最初に注意したいのがここです。券の額面を単純に合計すると、他のどのテーマでも見ない数字が出ます。

バイク王＆カンパニー（3377）は103.90％、ＶＴホールディングス（7593）は74.49％。数字だけ見れば、優待利回りとしては異常な水準です。

この数字が成立しない理由は単純で、どちらも「買わないと使えない」からです。

🔵 線引きは「車やバイクを買い増さなくても使えるか」に置きました。車検は、車を持っている人にとって避けられない出費です。だから車検券10,000円だけを算入し、ＶＴホールディングスの実質利回りを18.62％としています。

この考え方は、割引券の株主優待10選で「◯円ごとに◯円割引」型を分けたのと同じです。額面を受け取るために自腹が必要な優待は、額面どおりの価値になりません。

車やバイクを買うなら価値が変わる2社

逆に言えば、買う予定がある人にとっては、これらの券は額面どおりの価値になります。

バイク王＆カンパニー（3377）は投資額が31,760円です。126cc以上のバイクを買う予定があるなら、株を持っておくだけで30,000円が引かれます。投資額より割引額のほうが大きいという、めずらしい関係になります。

🔴 日産自動車（7201）の株主紹介特典は性質が違います。制度を利用して新車を購入した場合にだけ、紹介した株主と購入者の双方にデジタルカタログギフトが贈られる仕組みです。株主本人が購入した場合は10,000円相当になります。車を買わない年には何も届きません。

ＶＴホールディングス（7593）の新車・中古車購入券30,000円も、この枠に入ります。車を買い替える年に合わせて株を持っておく、という使い方であれば額面がそのまま効きます。

カー用品店の優待は継続保有が条件になっている

オートバックス、イエローハット、キーパーLABO。名前を知っているカー用品・カーケアの企業は、いずれも継続保有を条件にしていました。

🔴🔴 イエローハット（9882）は条件が新しくなります。2026年3月末以降の基準日からは、継続保有1年以上の株主が贈呈の対象になると明記されています。買った年には届きません。

🔵 パーク２４（4666）だけは、買った年から受け取れるものがあります。カーシェアeチケットは1年以上の保有が条件ですが、「タイムズカー入会特典」として入会後3か月間の月額基本料金が無料になる特典には、保有期間の条件が付いていません。ただしこれは新たに入会する人向けの特典で、4か月目からは月額880円が発生します。

ＫｅｅＰｅｒ技研（6036）は半年以上の保有で、ＶＴホールディングス店舗で使える新車・中古車購入優待券30,000円相当がもらえます。1社の株で2社ぶんの購入券が手に入る形になりますが、こちらも車を買わなければ使えません。

🔴 本田技研工業（7267）は保有期間ではなく応募制です。1年未満の保有でもカーシェア割引クーポンなどに応募できますが、応募者が多い場合は抽選になります。確実に受け取れる優待ではありません。

自動車部品メーカー9社のうち8社の優待は金券だった

ここがこのテーマで最も意外だった点です。自動車部品のメーカーは優待を出している会社が多いのですが、その中身は車と関係のない金券がほとんどでした。

9社のうち8社が、クオカード・ギフト券・ポイントのいずれかです。タイヤやホイールの割引券、オイル交換の無料券といったものは、1社もありませんでした。

🔵 理由は事業の形にあります。部品メーカーは自動車メーカーへ部品を納める会社であって、個人に商品を売る窓口を持っていません。自社製品を配ろうにも、株主が使える形の商品が存在しないという事情があります。

🔵 唯一の例外がトピー工業（7231）です。ホイールなどを手がける会社で、株主に交通傷害保険を付保するという優待を出しています。交通事故によるけがが対象で、疾病は対象外。死亡・後遺障害は最高100万円、入院特約は1日3,000円と案内されています。車に関係する優待という点では、部品メーカーの中でこの1社だけです。

🔴 「自動車関連株の優待だから車に使える」とは限りません。クオカードが目当てならクオカード優待株10選のほうが選択肢は広くなります。

買った年にはもらえない12社がある

車・バイクの優待では、継続保有を条件にしている企業が12社ありました。これは今回の33社のうち約36％にあたります。

見分け方は「未満」または「初年度」という言葉があるかどうかです。「1年未満保有」や「初年度」という区分が用意されていれば、買った年から何かはもらえます。「1年以上保有」しか書かれていなければ、初年度は対象外です。

🔴 この分野では、実店舗を持つカー用品・カーケアの企業がすべてここに入ります。オートバックスセブン（9832）、イエローハット（9882）、ＫｅｅＰｅｒ技研（6036）、パーク２４（4666）、ヤマハ発動機（7272）。買ってすぐの権利確定日には届きません。仕組みは長期保有優遇とは？で詳しく解説しています。

権利確定月は3月と9月に集中している

車・バイクの優待を出している33社の権利確定月を数えると、3月と9月に偏っています。

3月と9月だけで、のべ29社に達します。この2か月に買いが集中するため、権利付最終売買日に向けて株価が上がり、権利落ち日に下がる動きが出やすくなります。

今回の4社では、ＶＴホールディングス（7593）の9月末が3月を避けた選択肢になります。バイク王＆カンパニー（3377）の11月末、パーク２４（4666）の10月末、ヤマハ発動機（7272）とデイトナ（7228）の12月末も、権利確定を分散させたいときの候補です。いつ買えばよいかは権利確定日とは？で整理しています。

ほかの車・バイク優待を探す

今回の記事で扱ったのは該当した4社です。残りの銘柄は投資額や権利確定月で絞り込めるようにしてあります。

投資額を10万円以下に限定したい場合は投資金額10万円以下の株主優待、100株に届かない資金で始めたい場合は単元未満株でもらえる株主優待もあります。

自分の条件で総合利回りを計算する

株価は毎日動くので、この一覧の利回りも日々変わります。いま検討している銘柄の数字を入れて計算できるツールを置いておきます。配当も合わせた総合利回りが出ます。

初期値はＶＴホールディングス（7593）の株価と、車検時利用優待券の10,000円だけを入れてあります。配当は自分で調べた数字に置き換えてください。新車・中古車購入券の30,000円を足すと利回りは74％を超えますが、それは車を買う年にだけ成立する数字です。

車・バイクの優待で失敗する4つの理由

ここまで実質利回りで並べてきましたが、この数字だけで銘柄を選ぶと外します。理由は4つあります。

理由①　優待は企業の判断でいつでも廃止できる

株主優待は法律で義務づけられた制度ではありません。企業が「やめます」と発表すればその時点で終わります。

今回調べた1,653社のうち、優待の廃止や見送りを開示していた企業が11社ありました。直近では2026年8月24日にコンヴァノ（6574）、2026年2月13日にザ・パック（3950）が廃止を開示しています。

この分野では「継続保有の条件が後から追加される」変更に注意が必要です。イエローハット（9882）は、2026年3月末以降の基準日から継続保有1年以上を条件にすると明記しています。いま買った年からもらえる銘柄でも、翌年から条件が付く可能性があります。開示のタイトルに「拡充」とあっても、本文に保有期間の要件が足されていることがあります。

理由②　実質利回りは株価が下がると自動的に上がる

実質利回りは「年間の額面 ÷ 投資額」で計算します。優待の金額は固定なので、株価が下がるほど利回りは自動的に上がります。

ＶＴホールディングス（7593）が18.62％になっているのは、車検券が高額だからというより、投資額が53,700円と小さいからです。株価が半分になれば、利回りは倍に見えます。

優待をもらうために、株価の下落でそれ以上を失っては意味がありません。利回りが極端に高い銘柄を見つけたときは、まず「なぜ株価がここまで下がっているのか」を業績で確認してください。

理由③　使える店が決まっている

車・バイクの優待に固有の問題がこれです。クオカードは全国のコンビニで使えますが、これらの優待券は特定の店でしか使えません。

近くに店がなければ、額面は価値になりません。とくにＶＴホールディングスは地域によって店舗の有無が分かれます。買う前に、自分の生活圏にその店があるかを地図で確認してください。

🔴 ③は見落とされがちです。新車は初回3年、それ以降は2年ごとが車検の基本的な周期です。車検券が毎年届いても、使える機会は数年に一度ということになります。実際に受け取る価値は、計算上の数字より小さくなります。

理由④　優待は原則として課税の対象になる

株主優待は税務上、原則として雑所得として扱われます。「優待は非課税」という説明を見かけることがありますが、正確ではありません。

給与所得者の場合、給与以外の所得の合計が年20万円以下であれば確定申告が不要という基準があります。優待だけで年20万円を超えることはまれなので、結果として申告不要になっている人が多い、というのが実態に近いです。

ただし他に副収入がある場合は合算で判定されます。また住民税には20万円の基準がないため、自治体によって扱いが異なります。優待の金額換算は優待利回りとは？でも触れています。

車・バイクの株主優待に関するよくある質問

まとめ

車・バイクの株主優待を、額面のうち「買わなくても使える分」だけで整理しました。額面をそのまま足すと利回りが100％を超えてしまう、という点が要点です。

車・バイクの優待は、額面の大きさより「買わなくても使えるか」と「近くに店があるか」で価値が決まります。買い替えの予定がある年に合わせて持つ、という考え方をすると数字の見え方が変わります。

他の種類の優待と比べたい場合は割引券の株主優待10選やクオカード優待株10選やポイントの株主優待10選、条件で絞り込みたい場合は100株で買える株主優待の検索ページをご覧ください。

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