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狼狽売りとは

狼狽売り(読み方:ろうばいうり)

 

狼狽売りとは、悪材料等で株価が急落した時に一種のパニック状態に陥ってしまい、慌てて保有株を売却してしまうことをいいます。

パニック売りとも呼ばれます。

株価は様々な要因で上下するものですが、時には突発的なニュースなどで急激に下落することもあります。

こうした想定外の下落があると、多くの投資家は市場の悪い雰囲気に飲まれてしまい、「早く売らないと含み益が消えてしまう」「大きな損失を出してしまう」とパニックになり、慌てて保有株を売却しようと動きます。

こうした投資行動が狼狽売りとなります。

狼狽売りがあると売りが売りを呼ぶ悪循環になることも多く、短期間で株価は大きく値下がりすることもあります。

ただ、この狼狽売りで底値をつけることも多く、ある程度売りが出尽くしたら自律反発し、元の株価水準まで戻したりもします。

そのため、狼狽売りは負けパターンになることが多いと言われています。

 

狼狽売りメモ

・狼狽売りとは株価が急落した時に慌てて売却すること
・パニック売るとも呼ばれている
・狼狽売りがあると短期間で大きく値下がりすることもある
・ただし、狼狽売りで底値をつけることも多い

 

狼狽売りと損切りの違い

狼狽売りと損切りは「保有株を売却して損失を確定させる」という点は共通しますが、異なる部分もあります。

売却する時の心理状態

狼狽売りと損切りでは、売却する時の心理状態が大きく異なります。

狼狽売りは前述したとおり、パニックになって慌てて保有株を売却することを指します。
つまり、「感情的」な行動が狼狽売りとなります。

損切りは、自分で決めたルールや相場の状況等から冷静に判断して売却するものです。
自らの意思で「機械的」に損失を確定させるために取る行動です。

このように感情的か機械的か、冷静に判断しての売却かどうかなど、その時の心理状態に大きな違いがあります。

計画性の有無

他にも、計画的な売却かどうかという違いもあります。

損切りの場合、あらかじめ決めたルールや相場の状況等から冷静に判断して計画的に損失を確定させます。

例えば、買値から5%下落したら売却しよう、2,000円を割ったら一度損切りしよう、といったようにある程度のラインを決めて計画的に売却したりします。

そのため、許容できる範囲の下落では慌てることはないですし、感情的になって誤った判断をすることも少なくなります。

しかし狼狽売りの場合、株価が大きく下落してから慌てて売却するので計画性はありません。

売却のタイミング

また、売却のタイミングにも違いが出てきます。

損切りは、あらかじめ決めたルールなどで機械的に行っていきますので、大きく値下がりしても比較的早い段階で売却ができています。

しかし狼狽売りする人は、株価が下落し始めてもすぐに売却することができず、大きく値下がりしたところで慌てて売却することが多いです。

そのため、狼狽売りは大きな損失につながりやすく、負けパターンになることが多いです。

狼狽売りをしないためには

狼狽売りは結果として大損してしまうことも多いです。

それでは、狼狽売りをしないためにはどうしたらいいのでしょうか。

対策としては次の方法があります。

・損切りのルールを決める
・分析を怠らない
・信用取引でギリギリまで買わない

ひとつずつ確認していきましょう。

損切りのルールを決める

狼狽売りをしないためには、損切りのルールを決めておくのが良いでしょう。

ルールをあらかじめ決めておくことで、いざという時に慌てずに対処することができます。

損切りのルールは人によって様々ですが、自分が許容できる範囲内で設定するといいでしょう。

許容範囲を超えて設定してしまうと、せっかくルールを決めて感情的になってしまう可能性があります。

そうなると損切りを実行できないなどルールを決める意味が無くなってしまいます。

分析を怠らない

分析を怠ると、いざという時に正しい判断ができません。

例えば、「安くなったから買う」「上がりそうだから買う」といったように明確な理由もなく安易に買ったりすると、ちょっとした下落で狼狽売りしてしまうこともあります。

しかし、銘柄分析をしっかりと行って「業績に対して明確に割安だから買う」といったように、明確な理由がある場合はちょっとした下落で慌てることは少なくなります。

また、下落した理由を分析すれば「一時的な下落で終わるのか継続して下げるのか」といった判断も下しやすくなります。

一時的な下落で終わりそうな場合は押し目のチャンスになりますし、継続するようなら一旦損切りをして安くなったところで買い直すこともできるので、正しい判断を下すためにも分析は怠らないようにしましょう。

信用取引でギリギリまで買わない

信用取引を使って余力いっぱいまで買ってしまうと、「追証」が発生する可能性が高くなります。

また、信用取引は自己資金以上の取引ができるので、場合によっては保証金以上の損失を被ることもあります。

そのため、通常なら気にならないようなちょっとした下落でも「追証が発生するかもしれない!」と慌ててしまうことがあります。

ですので信用取引を活用する場合は、ギリギリまで買わずに、ある程度の余力を残しつつ取引をすることを心がけるようにしましょう。
余力を残すことで心理的な余裕もできると思います。

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