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ファンダメンタルズ分析とは

ファンダメンタルズ分析(読み方:ふぁんだめんたるずぶんせき)

 

ファンダメンタルズ分析とは、企業の業績や財務状況などを元に、企業の本質的な価値を分析する方法です。

現在の株価は会社の価値に対して安いのか高いのか、今後成長していく企業なのかを分析して、その企業に投資するかどうかを判断するために行います。

そもそもファンダメンタルズとは、国や企業の経済活動状況を示す基礎的な要因のことを指します。
国の場合は経済成長率(GDP)や雇用統計などの経済指標から読み取れるもので、企業の場合は業績、財務状況などで判断します。

ファンダメンタルズは株価の動向を予想する基礎的なデータとなるので、それを分析することを『ファンダメンタルズ分析』と呼びます。

ちなみにファンダメンタルズは英語表記『fundamentals』で『経済の基礎的諸条件』という意味となります。

また先物や為替に対してのファンダメンタルズ分析の場合は、経済や金利など全般的な状況を見て分析することをいいます。

 

ファンダメンタルズ分析メモ

・ファンダメンタルズ分析とは、企業の業績などを元に企業の本質的な価値を分析する方法
・ファンダメンタルズとは、国や企業の経済活動状況を示す基礎的な要因のこと
・ファンダメンタルズは株価の動向を予想する基礎的なデータ

 

ファンダメンタルズ分析のやり方・方法

ファンダメンタルズ投資を行う上で、基本的な考え方として『株価は最終的には企業価値に見合う価格となる』という前提で投資を行います。

そのため、現在の株価が企業価値に対して割安な会社や、今後の事業成長が見込まれる企業は株価が上昇すると考えて投資をします。
ファンダメンタルズ分析は、この『企業価値に対して割安な会社』や『今後の事業成長が見込まれる企業』かどうかを判断するために行います。

ファンダメンタルズ分析には様々なアプローチがありますが、まずは投資対象となる会社の企業価値を知る事が大切です。
そもそも企業価値とは何かというと、様々な要素がありますが代表的なものとして以下の項目があげられます。

・安定性
・成長性
・収益性
・割安性

ファンダメンタルズ投資では、まずは以上の点を様々な指標を用いて分析していきます。

それぞれでどのような指標を使うのかを説明していきます

 

安定性を分析する

企業の安定性分析とは、企業の倒産リスクなどを評価する方法です。

安定性を分析する場合の一例として、以下の指標を使用して分析を行います。

・自己資本比率
・流動比率
・当座比率

それぞれ簡単に説明します。

自己資本比率

自己資本比率とは会社の総資本のうち自己資本が占める割合をいいます。
この『自己資本』とは株主からの出資金と事業活動から得た利益の蓄積の金額で、純資産とも呼ばれます。

総資本は『自己資本』と『他人資本』で成り立っており、自己資本比率が高いということは利子を払う負債がそれだけ少ないということです。

つまり、自己資本比率が高いほうが会社の安定性は高いということです。

 

自己資本比率の計算式
自己資本(純資産) ÷ 総資本 × 100 = 自己資本比率(%)

 

流動比率

流動比率とは、短期間のうちに支払期限がある流動負債を返済可能な流動資産をどの程度持っているかを表す比率です。
簡単にいうと債務の支払能力がどのくらいあるかを表している比率となります。

ここでいう短期間とは概ね2~3年以内のことをいいます。
この短期間の間に倒産することはないかということを判断する指標でもあり、歴史的にかなり昔から使われている指標です。

流動比率は200%以上が好ましい比率といわれています。
ただし、実際に日本企業で流動比率が200%を超える会社はほとんどありません。

そのため、純粋に数値が高ければ高いほど会社の安定性は高いと判断して良いでしょう。

 

流動比率の計算式
流動資産 ÷ 流動負債 × 100 = 流動比率(%)

 

当座比率

当座比率とは、流動比率と同様に企業の短期支払い能力を表す指標です。

流動比率との違いは、計算式の流動資産の部分が当座資産で算出する部分です。

当座比率の計算式
当座資産 ÷ 流動負債 × 100 = 流動比率(%)

そもそも当座資産とは何かというと、流動資産のうちでも換金がすぐにできる項目だけを抽出した数値です。
主に現金や預金、受取手形や一部有価証券などが含まれます。

これは流動資産の場合は売却しないと現金化できず返済にあてられない資産も含まれている数値のため、本当に短期間で負債を返済できるのかという点を更に追及したものが当座比率となります。

当座比率は100%以上が好ましい比率といわれており、高ければ高いほど企業の安定性があると判断できます。

 

安定性の分析は他にもキャッシュフローなどの確認やビジネスモデルの優位性の調査など、挙げればきりがない数の分析方法があります。
上記はあくまで一例ですが、代表的なものですので覚えておいて損はないでしょう。

 

成長性の分析

安定性と同じく、企業が成長し続けているかどうかを分析することは大切です。

企業の成長性を分析する場合の一例として、以下の指標を使用して分析を行います。

・EPS(一株当たり当期純利益)
・売上高増加率
・経常利益増加率

・営業利益増加率
・純資本増加率
・従業員増加率

それぞれ簡単に説明します。

 

EPS(一株当たり当期純利益)

EPS(一株当たり当期純利益)とは、企業の1株あたりの利益額を示す数字です。

EPSはその会社の収益性を分析できる指標となります。

わかりやすく会社の成長度がわかる代表的な指数で、例えば当期のEPSを前期以前の数値と比較することで企業の収益性の成長度をおおむね把握できます。
また同業他社とEPSを比較することで、収益性の分析も可能です。

EPSは大きければ大きいほど良い指数となります。

詳しくは『EPSとは何か?わかりやすく解説』こちらの記事もお読みください。

 

EPSの計算式
当期純利益 ÷ 発行済株式数 = EPS(1株当たり利益)

 

売上高増加率

成長性を分析する場合、上記のEPSと、この売上高増加率が特に重要となります。

売上高増加率とは、企業の当期売上高が前期の売上高と比べてどのくらい伸びているかを表す指標です。

この売上高増加率が前期よりプラスなら『成長している』
売上高増加率が前期よりもマイナスなら『衰退している』

と言えます。

ただし、正確に成長性を確認するには一年分だけのデータではなく、数年単位で売上高増加率の推移を見ることが大切です。

 

売上高増加率の計算式
(当期売上高 - 前期売上高) ÷ 前期売上高 × 100 = 売上高増加率

 

経常利益増加率

経常利益増加率とは、前期と比べて会社の経常利益がどのくらい伸びているかを表す指標です。
『経常利益』とは、企業が本業の利益や、それ以外で得た利益の総額の事です。

つまり、純粋に企業が得た利益が前期と比べて伸びているかを確認するために使う指標となります。

経常利益増加率はプラスであればあるほど良いと言えます。

ただし、経常利益増加率は上記の『売上高増加率』と合わせて確認することが大切です。

当然ですが、売上高と経常利益がともに伸び続けているのが最も理想的な状態です。

売上高が伸びているが、経常利益が減少している場合などは人件費等の費用面が利益を圧迫している可能性がある企業と言えます。
逆に売上高は伸びず、経常利益が伸びている会社は費用対効果を上げたと判断できますが、純粋に成長しているかどうかは詳細を確認する必要があります。

 

経常利益増加率の計算式
(当期経常利益 - 前期経常利益) ÷ 前期経常利益 × 100 = 経常利益増加率

 

営業利益増加率

営業利益増加率とは、前期と比べて会社の営業利益がどのくらい伸びているかを表す指標です。
『営業利益』とは、企業が本業の利益でのみ得た利益の総額の事です。

本業での利益のみの数値の伸びを測ることで、その企業が本当に成長しているのか、一時的な特需などで伸びているかどうかを判断します。

営業利益増加率は他の指標に比べると企業ごとの数値に非常に差が出る指標となります。

 

営業利益増加率の計算式
(当期営業利益 - 前期営業利益) ÷ 前期営業利益 × 100 = 営業利益増加率

 

純資本増加率

純資本増加率は、会社の純資本が前期と比べてどのくらい増えているのかを表す指標です。
『純資本』とは、企業が持つ総資本から負債額を引いた金額の事です。

当然ですが、企業としては資本が増え続けることが理想的ですので、この数値は高いほど、伸びているほど良いとなります。

反対に純資本増加率が前期よりも下がっている場合は、経営が不安定になっていることを表しています。

 

純資本増加率の計算式
(当期末自己資本残高 - 前期末自己資本残高) ÷ 前期末自己資本残高 × 100 = 純資本増加率

従業員増加率

従業員増加率は文字通り、企業の従業員数の増加率を表す指標です。

従業員数の増減で企業の成長性を測るために用います。

企業の売上高が増加すると、それに伴い従業員が必要となります。
そのため、売上高の増加と従業員数の増加が比例して伸びているのが理想的な形となります。

ただし、企業の方針で人員増加はせずに設備投資に力を入れている時期などもあるでしょう。
そのため、従業員増加率だけで企業の成長を判断せず、他の指標などと見比べて総合的に判断していきましょう。

 

従業員増加率の計算式
(当期従業員数 - 前期従業員数) ÷ 前期従業員数 × 100 = 従業員増加率

 

収益性の分析

投資対象の会社がどのくらい稼ぐ力があるのか、収益性の分析も重要な項目です。

企業の収益性を分析する場合の一例として、以下の指標を使用して分析を行います。

・売上高比率
・ROE(自己資本利益率)
・ROA(総資産利益率)

それぞれ簡単に説明します。

 

売上高比率

売上高比率とは、様々な指標を会社の売上高に対する割合で示す指標です。
会社全体の売上のうち、各種利益がどのくらいの割合を占めているかを判断するために使います。

売上高比率は正確には様々な指標があり、計算により

・売上高総利益率
・売上高営業利益率
・売上高経常利益率
・売上高当期純利益率

といったそれぞれの比率を測ることが可能です。

計算式の分子には売上総利益、営業利益、経常利益、当期純利益とそれぞれの利益をあてはめますが、分母は全て売上高となります。

売上高比率は基本的に、どの数字も伸びていればいるほど良いです。
ただし、業種や企業により伸びやすい部分や伸びにくい部分などがあるので、そのあたりの特性を理解して指標を用いる必要性があります。

 

ROE(自己資本利益率)

ROE(自己資本利益率)とは、企業が自己資本をどれだけ効率的に運用して利益を生み出しているかを表した指標です。

企業の収益性を表す代表的な指標で、米国株では最も重要視されているような大切な指標となります。

ROEは基本的には高ければ高いほど良く、一般的には10%を超えると良いと判断できる指標となります。

ROEが高い会社は『株主が投資したお金を使って効率良く稼いでいる企業』ということであり、逆にROEが低い会社は経営効率が悪いという判断がされます。

詳しくは『ROEとは何か?わかりやすく解説』こちらの記事もお読みください。

 

ROEの計算式
当期純利益 ÷ 自己資本 × 100 = ROE(%)

 

ROA(総資産利益率)

ROA(総資産利益率)とは、企業が総資産をどれだけ効率的に運用して利益を生み出しているかを表した指標です。

ROEと合わせて使われることが多く、同じく重要な指標となります。

ROAは基本的には高ければ高いほど良く、一般的には5%を超えると良いと判断できる指標となります。

ROEと同じく収益性を測る指標ですが、計算時の分母が自己資本なのか総資産かという部分が違います。

詳しくは『ROAとは何か?わかりやすく解説』こちらの記事もお読みください。

 

ROAの計算式
当期純利益 ÷ 総資産 × 100 = ROA(%)

 

割安性の分析

安定して成長している企業でも、株価が既に割高な水準の場合は株価の上昇は見込めません。
反対に、成長性が物足りないという企業でも、株価の水準がかなり割安だと判断すれば投資対象にはなり得ます。

そのため、投資をする上では割安性の分析もとても大切となります。

その銘柄の割安性の分析には、以下の指標を使用して分析を行います。

・PER(株価収益率)
・PBR(純資産倍率)

それぞれ簡単に説明します。

 

PER(株価収益率)

PER(株価収益率)とは、今の株価は1株あたりの純利益に対して何倍の価格なのかを表した指標です。

株式には色々な指標がありますが、一番オーソドックスな指標で多くの方が活用しています。

基本的にPERは低いほうが割安と言えます。
ただし業種により平均のPERが大きく違うので、一概に高い安いではなくその会社の同業他社と見比べて判断していきましょう。

詳しくは『PERとは何か?わかりやすく解説』こちらの記事もお読みください。

 

PERの計算式
株価 ÷ 一株あたり純利益(EPS) = PER

PBR(純資産倍率)

PBR(純資産倍率)とは、今の株価は1株あたりの純資産に対して何倍の価格なのかを表した指標です。

PERと共に代表的な指標で多くの方が活用しています。

基本的にPBRは低いほうが割安です。

PBRはいわば企業の解散価値と言われており、PBRが1倍の株は株価と解散価値が同水準と判断されます。
つまりPBRは1倍が評価基準となるので、基本的にはPBR1倍以下は割安といえます。

詳しくは『PBRとは何か?わかりやすく解説』こちらの記事もお読みください。

 

PBRの計算式
株価 ÷ 1株あたり純資産(BPS) = PBR

ファンダメンタルズ分析メモ

・ファンダメンタルズ投資は企業価値に見合う株価になるという前提
・『安定性』『成長性』『収益性』『割安性』を様々な指標で分析可能
・様々なアプローチをして総合的に判断するべき

 

ファンダメンタルズ分析のメリット

ファンダメンタルズ分析を行い投資することにはどのようなメリットがあるでしょうか。

代表的なものとしては以下のようなメリットがあります。

・具体的な数字を元に投資判断が可能
・短期的な値動きに翻弄されず投資ができる
・手数料を安く抑えられる

ファンダメンタルズ分析をした上で投資をすることで、色々な指標により具体的な数字を元に投資判断をしているという安心感が生まれます。

また、あくまで企業価値に対して投資をしているので、目先の株価の上下には翻弄されなくなるというのは大きなメリットです。
相場の大きな浮き沈みに狼狽せず、地に足がついた投資をすることが可能となります。

分析した上で投資をしているので、細かな売買も必要ないということで手数料も抑えられるというメリットもあるでしょう。

他にも分析をすることで企業や数字に詳しくなるといった副産物的なメリットも多数あると思います。

特に相場環境に左右されずじっくり投資できるという点で兼業のサラリーマン投資家など、普段から相場が見れないという人はファンダメンタルズ分析を元に投資をすることがおすすめです。

 

ファンダメンタルズ分析メモ

・具体的な数字を元に投資判断をしているので安心感がある
・目先の株価上下に翻弄されず地に足ついた投資をすることが可能
・細かな売買も必要なくなるので手数料も抑えられる

 

ファンダメンタルズ分析のデメリット

それでは反対に、ファンダメンタルズ分析のデメリットはどのような点があるでしょうか。

代表的なものとしては以下のようなデメリットがあります。

・分析に時間がかかる
・全てが正確な情報とは限らない
・業績が良くても株価が上がるとは限らない

どの程度の分析をするかにもよりますが、ひとつの企業を調べるには時間がかかります
また複数の会社を分析して見比べた上で投資対象を選ぶといった場合もあるため、いざ投資をするまでにかかる労力は大きいと言えるでしょう。

また、個人投資家から見える情報には限りがあります。
そのため、いくら分析してもその情報が正確とは限りません。

最後に、どんなに業績が良くても株価が上がるとは限らないのが株式投資の難しい所です。
良い会社でも人気がなくなかなか株価が上がらないといった状況もあるので、時に我慢強い投資が必要となります。

 

ファンダメンタルズ分析メモ

・デメリットは企業の分析には時間がかかる
・個人投資家から見える情報は限られている
・業績が良くても株価が上がるとは限らない

 

ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析はどっちが良い?

企業へ投資するかを判断する時に、ファンダメンタルズ分析以外の方法として『テクニカル分析』というものがあります。

テクニカル分析とは、チャートなどを使って過去の値動きから今後の株価の方向性や値動きを予想する分析手法です。

代表的なものでは25日線などの移動平均線や、ローソク足などを用いて相場の方向性などを判断していく方法となります。

ファンダメンタルズ分析を重視して投資する人を『ファンダ派』、テクニカル分析を重視して投資する人を『テクニカル派』と呼ぶこともあり、それぞれどちらの分析がより重要なのかはよく議論になります。

一般的には『テクニカル分析は短期~中期投資に向いている』と考えられています。
反対に『ファンダメンタルズ分析は中期~長期投資に向いている』といわれています。

実際にデイトレーダーや短期トレーダーの方で、ファンダメンタルズは何もわからないけど勝ち続けている方はいます。
逆にチャートはまったく見ないで売買して勝ち続けているファンダメンタルズ分析派の方もおり、どちらの分析方法が優秀という事はないでしょう。

株式投資には正解はないので、自分の投資スタイルにあった投資アプローチを見つける事が一番大切です。

どちらが良いか悩んでいる場合は、まず両方の分析方法を学んでみて実際に自分で行い、どちらが自分には合っているのかを判断するのが一番だと思います。

 

ファンダメンタルズ分析メモ

・テクニカル分析は短期~中期投資に向いている
・ファンダメンタルズ分析は中期~長期投資に向いている
・自分の投資スタイルにあった投資アプローチを見つける事が一番大切

 

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