ホルムズ海峡とは？日本の原油9割が通る要衝と株価への影響

ホルムズ海峡とは、ペルシャ湾と外洋を結ぶ唯一の出口にあたる海上の要衝です。最も狭い部分の幅は約34kmしかありません。

ここには世界の海上原油貿易のおよそ20％が集中しており、日本が輸入する原油の大半もこの海峡を通ります。

そして2026年、この海峡は実際に封鎖されました。この記事では、そのとき何が起き、日本株のどこに影響が出たのかを整理します。

※ 本記事は2026年8月時点で確認できた情報にもとづいています。情勢は流動的なため、最新の状況は報道等でご確認ください。

ホルムズ海峡とは

ホルムズ海峡（読み方：ほるむずかいきょう）は、イランとオマーンの間にある海峡です。ペルシャ湾から外洋へ出るには、ここを通るしかありません。

海峡には往路と復路で分かれた一方通行の航路が設けられており、そこを日量およそ2,000万バレルの原油が通過しています。

なぜ「世界最重要の要衝」なのか

理由は単純で、代わりの経路がほとんどないからです。

このように一点に集中している場所をチョークポイント（要衝）と呼びます。ここが止まると、代替ルートで吸収しきれません。

日本は原油の9割をここに依存している

日本にとって、この海峡は他人事ではありません。

実際、2026年のイラン攻撃から3か月で日本の原油輸入は5割減少しました。主要国のなかで突出した減少幅です。

2026年に何が起きたのか

ここからが本題です。2026年、この海峡は実際に封鎖されました。

重要なのは「一度解決したように見えて、また元に戻った」という点です。相場にとって最も扱いにくい状態が続いています。

原油価格と保険料の急騰

価格の動きは記録的でした。

見落とされやすいのが保険料です。超大型タンカーの場合、料率の上昇だけで1航海あたり数十万ドル規模の追加負担になります。

原油そのものの値段だけでなく、運ぶコストも同時に跳ね上がるのがチョークポイント危機の特徴です。

ナフサショックという日本特有の打撃

日本で最も広く影響が出たのは、原油そのものよりもナフサでした。

これがナフサショックと呼ばれた現象です。原油高が「ガソリンが高い」だけの話で終わらず、製造業の3割に波及したという点が重要です。

物価への波及については消費者物価指数で解説しています。

石油備蓄という防波堤

日本にはこうした事態に備えた仕組みがあります。

備蓄があるおかげで、封鎖が始まってすぐにガソリンスタンドが枯れるという事態にはなりませんでした。

打撃を受ける業種

原油高は、日本株のなかではっきりと明暗を分けます。

共通するのは「エネルギーを買う側」であり、かつ「値上げしにくい」業種です。

コストが上がっても製品価格に転嫁できれば利益は守れます。転嫁できるかどうかが、同じ業種内でも明暗を分けます。

恩恵を受ける業種

円安との二重苦

日本の投資家にとって、原油高そのものより深刻なのがこの組み合わせです。

原油が2割上がっただけでも、同時に円が1割安くなれば、円建ての負担は単純な足し算ではなく掛け算で膨らみます。

2026年は円安が進んだ局面と重なりました。「原油高は日本にとって二重苦」といわれるのはこの構造があるためです。

個人投資家が見るべき指標

ニュースの見出しではなく、数字で状況を追うための指標を挙げます。

特に通航量は重要です。「合意が成立した」という報道が出ても、実際に船が通っていなければ状況は改善していません。2026年6月の覚書のあとに攻撃が再発したのが、まさにこの例です。

今後の3つのシナリオ

予測はできませんが、起こりうる展開を先に整理しておくと、値動きに慌てずに済みます。

いずれの場合も、個人投資家にできる備えは限られています。

③は実務的に重要です。地政学リスクは日本市場の取引時間外に動くことが多く、翌朝いきなりギャップダウンで始まります。その場合、損切り注文は想定した価格では機能しません。

※ 本記事は情勢と市場の関係を解説するものであり、特定の銘柄や売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。

ホルムズ海峡に関するよくある質問

まとめ

ホルムズ海峡は「日本のエネルギーが通る、幅34kmの一本道」です。ここが詰まると、ガソリン価格だけでなく製造業の3割にまで影響が及びます。

※ 本記事は2026年8月時点の情報にもとづいています。情勢は流動的であり、最新の状況は報道等でご確認ください。

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