現引きとは何か？わかりやすく解説

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現引きとは

現引き（読み方：げんびき）

現引きとは、信用取引の決済方法のひとつで、信用買いを決済するときに使う方法です。
「品受け（しなうけ）」と呼ばれることもあります。

もう少し具体的に説明すると、信用買いしている銘柄を決済するときに、現金を支払って現物株式を引き取る方法となります。

通常は反対売買による決済を行いますが、継続して保有したい場合などは現引きが使われます。

現引きの価格（取得単価）について

現引きするときの価格（取得単価）は、信用買いしたときの買い代金となります。

わかりやすく手数料等を考慮せずに説明していきます。

たとえば、株価1,000円のときに1,000株信用買いしたあとで、株価1,200円になったとしましょう。

信用買いの買い代金は100万円（株価1,000円×1,000株）となります。
株価1,200円のときなら120万円の買い代金がかかることになりますが、現引きの場合は当初の100万円（株価1,000円）で現物株式を引き取ることができます。

つまり、現引き後は、含み益20万円の現物株式を保有することになります。

反対売買の場合は、その決済で損益が確定しますが、現引きの場合は上記の通り損益は確定しません。現引きした株式を売却して初めて損益が確定します。

現引きは含み益を伸ばしたいときなどに有効な手段ですが、絶対にできると限りません。
信用取引の規制措置が取られると「現引き停止」となることもあります。

現引き停止

現引き停止とは、言葉の通り現引きが停止になる信用規制措置のことです。

正確には、貸借取引の申込制限・申込停止措置のことで、「売り禁」とも呼ばれています。

現引き停止となれば、当然「現引き」をできなくなるので、反対売買による決済を行い、損益を確定しなければいけなくなります。ですから信用買いするときに現引きを考えている場合は、現引き停止のリスクも考慮して行う必要があります。

ただ、通常なら現引き停止となる前に「貸株注意喚起」が行われます。

緊急を要する場合は予告無く現引き停止になることもありますが、通常なら注意喚起があるので信用規制措置が行われる前に対処することはできます。

注意喚起はいわば規制措置の一歩手前の状態ですが、この時点ではまだ規制されていないので現引きも可能となっています。

信用取引の決済方法

信用取引の決済方法は、現引きのほかに2つあります。

・反対売買
・現渡し

それぞれ簡単に説明していきます。

反対売買

反対売買とは、信用取引の建て玉とは反対の売買を行う取引のことです。

簡単に説明すると、

・信用買いしている銘柄を売って決済すること
・信用売りしている銘柄を買って決済すること

反対売買は現物株式や売買代金の総額では行われずに、買いの代金と売りの代金の差額で行われます。

たとえば、100万円（株価1,000円×1,000株）の信用買いをしている場合。

信用買いしたあとで120万円（株価1,200円×1,000株）になりました。

このときに反対売買を行うと、買い100万円に対して売り120万円となるので差額の20万円が利益となります。

反対売買は信用取引のもっとも一般的な決済方法となります。

現渡し

現渡しとは、信用売りを決済するときに使う方法です。

もう少し具体的に説明すると、信用売りしている銘柄を決済するときに、保有している現物株式を差し入れて決済する方法となります。

「つなぎ売り」を行ったときなどに使われる決済方法です。

たとえば、信用売りと現物買いを別々に決済する場合、売買手数料もかかりますし、株価変動によって損をすることもあります。

ですが、現渡しであれば現物株式を差し入れて信用売りの決済をするので、売買手数料もかかりませんし、株価変動のリスクもないので損をすることもありません。

現引きのメリット

現引きによる決済を行うメリットを確認していきましょう。

・信用期日が到来しても継続保有できる
・信用取引コストを抑えることができる
・売買手数料を節約できる

信用期日が到来しても継続保有できる

信用取引は、証券会社から現金や株式を借りて売買するため、「信用期日」と呼ばれる返済期限までに必ず決済しなければなりません。

ですから、信用買いした銘柄をそのまま保有し続けることができなくなります。

ですが、信用期日前に現引きをすれば、現物株式として引き取ることができるので、信用期日が到来しても継続して保有することができます。

短期トレードのつもりで信用買いした場合でも、途中で長期保有に切り替えたくなることもあるでしょう。現引きはそういうときに有効な決済方法となります。

信用取引コストを抑えることができる

現引きすることで信用取引コストを抑えることができます。

信用取引は、証券会社から現金や株式を借りるため、信用買いなら「金利」、信用売りなら「貸株料」を支払わなければなりません。
これらを総称して「信用取引コスト」といいます。

金利や貸株料は日ごとに発生しているので、長く保有していればそれだけ信用取引コストがかかることになります。

現引きをすれば、信用取引から現物取引に切り替えることができるので、そういうコストをかけずに保有することができます。

売買手数料を節約できる

現引きを使うことで売買手数料を節約できることもあります。

株式取引には「現物取引」と「信用取引」があり、一般的に信用取引のほうが売買手数料は安いです。

たとえば、とある証券会社で200万円分の取引をすると「信用買いなら385円」「現物取引なら1,013円」の売買手数料がかかります。差額は628円です。

現引きは手数料がかからないので、信用買いしたあと、すぐに現引きすれば売買手数料628円を節約することができます。

但し、信用買いの場合、正確には「金利」というコストが発生しています。
ですから、すぐに現引きしたとしても、売買手数料の差額がそのまま節約になるわけではありません。

200万円の取引なら1日あたり153円の金利がかかります（年率2.8%の場合）。
つまり、1日で現引きした場合、最終的に447円（600円－153円）を節約できたことになります。

注意点としては、取引金額によって「金利」が手数料の差額を上回るケースもあるということ。
たとえば取引金額が2,500万円の場合、1日あたりの金利は1,917円かかります。
こういう場合は最初から現物取引を選択したほうがコストをかけずに投資することができます。

現引きのデメリット

現引きには少なからずデメリットも存在します。

・現引きするには現金が必要
・現引注文をしたあとは取消ができない

現引きするには現金が必要

現引きは、現金を支払って現物株式を引き取る方法です。
そのため、信用買いしたときの買い代金と同等の現金を用意しなければなりません。

用意できない場合は現引きすることができませんから、株価が上昇しそうだと思っても、反対売買による決済を行う必要があります。

現引注文をしたあとは取消ができない

取引時間中に現引き注文を行った場合、即座に約定するので取り消しを行うことはできません。
また、取引時間外であっても、証券会社によっては取り消しをできないことがあります。

ですから、現引きしようかどうか悩んでいるときに、うっかり注文しないように気をつけましょう。