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GDPとは
GDP（読み方：じーでぃーぴー）
GDPとは、「Gross Domestic Product」の略で、日本語では「国内総生産」と訳されます。
国の経済規模や経済成長を測定するために使用されたり、景気動向を示すものとして用いられる重要な指標となります。
GDPは、経済の基礎的な指標の1つであり、一定期間内に国内で生産されたすべての商品やサービスの付加価値の総額を表します。
付加価値とは、新たに付け加えられた価値のことで、売上高から原材料などを差し引いた価値のことです。
例えば、100円で仕入れたモノを200円で販売した場合、付加価値は100円となります。
GDPを算出する計算式は、民間消費＋民間投資＋政府支出＋貿易収支となります。
民間消費と民間投資の合計額を民需ともいい、貿易収支は輸出額から輸入額を差し引いた金額のことです。
つまり付加価値は簡単に言えば儲けを意味するので、GDPによって国内でどれだけの儲けが産み出されたのかを知ることができます。
この産み出された付加価値を測定することで、国の経済活動の規模を把握することができます。
GDP成長率
GDP成長率とは、前期など異なる期間のGDPを比較して、どのくらい増減したのかを%で示したものです。
経済成長率とも呼ばれ、国内の経済成長度合いを測定することができる指標となります。
GDPは時期によって変動するものなので、GDP成長率を把握し、成長度合いを測定することも重要です。
例えば、去年のGDPと今年のGDPを使用して、GDP成長率を求める場合、次のように計算できます。
(今年のGDP－去年のGDP)÷去年のGDP×100＝GDP成長率
となります。
仮に去年のGDPが500兆円、今年のGDPが550兆円だとしたら、
(550兆円－500兆円)÷500兆円×100＝10%
となります。
基本的に経済成長率はプラスなら良し、マイナスなら悪いと判断されます。
また、前年の経済成長率と比較して、同等以上であれば経済成長が続いている、前年よりも落ち込んでいる場合は経済成長が鈍化しているという判断も出来ます。
GDPの種類：「名目GDP」と「実質GDP」
GDPには「名目GDP」と「実質GDP」と呼ばれるものがあります。
名目GDPとは、物価変動の影響を受ける前の、生産物やサービスの実質的な総額を表します。
つまり、名目GDPは現在の物価に基づいて計算されたものです。
これに対して、実質GDPとは、物価変動の影響を取り除いて計算されます。
簡単に説明すると「生産量×市場価格」で算出した数値が名目GDPとなります。
例えば、とある商品が2021年に1,000円で100個、2022年に2,000円で100個売れたとします。
物価変動で市場価格は2倍となっていますが、名目GDPはそのまま計算するので、2021年の名目GDPは10万円、2022年の名目GDPは20万円となります。
名目GDPのみで見ると2倍の数値となっているので、経済成長が順調だと思われるかもしれませんが、必ずしもそうとは限りません。
そこで物価変動の影響を取り除いた実質GDPを確認する必要があります。
実質GDPでは物価変動の影響を取り除くので、基準年(今回は2021年基準)の市場価格に基づいて計算することになります。
そうすると売れた数は同じとなるので、どちらも「1,000円×100個」で、2021年・2022年ともに実質GDPは10万円となります。
つまり名目GDPでは経済成長していたかに見えましたが、実際のところは経済成長がまったく見られないことになります。
このように名目GDPは物価変動の影響を受けやすいため、経済の実態を把握するためには、実質GDPのほうが重視される傾向があります。
GDPが株価に与える影響とは
GDPは前年比で伸びていると経済が成長していると判断することができます。
言い換えると、個人消費が活発であり、企業の業績向上が見込めるということです。
つまり、GDP成長率が伸び続けていれば、多くの企業が業績好調であり、株価上昇に期待ができると考えることができます。
反対にGDPが前年比で鈍化したりすると、経済成長の停滞と判断され、株式市場にはネガティブ要素となります。
ただし、必ずしもGDPと株価の推移が比例するとは限りません。
株価は様々な要素を織り込みながら推移していくものなので、GDPの結果が良くても株価が下がることはありますし、その逆のケースもあります。
そのため、実際に投資判断をする時は、その他の要因や個別株ごとの特性なども考慮した上で判断するようにしましょう。
