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売上高成長率とは

売上高成長率(読み方:うりあげだかせいちょうりつ)

 

売上高成長率とは、当期売上高が前期売上高に比べて、どのくらい伸びているかを表す指標のことです。

「売上高伸び率」や「売上高増加率」とも呼ばれ、企業の成長性を分析するときに注目される指標となります。

株式投資を行ううえで“企業が継続して成長しているか”という点はとても大切なことです。
特に成長性が高いと期待できる銘柄に投資する「グロース投資」では、最も重視されるポイントとなります。

この成長性を判断するひとつの要素が売上高となります。

そもそも売上高とは何かと言うと、企業が商品やサービスを提供することによって得た代金のことで、簡単に言うと“本業による収益”となります。
つまり、利益の源泉になるもので、企業の成長性を判断するための基本ともいえる部分です。

もちろん利益の伸び率も大切ですが、利益はコスト削減でも伸ばすことができます。
しかしコスト削減では限界があり、まずは第一に売上高が伸びているかを確認することが大切です。

また、売上高成長率は1年分の数値だけでなく、複数年の数値の変化に注目して継続して成長しているかを確認することが大切です。

例えば、毎年売上高が伸びている場合でも、伸び率(売上高成長率)が低下していれば成長が鈍化しているととらえられ、株価にはマイナスに働くこともあります。

売上高成長率の計算式

売上高成長率の計算式は次の通りです。

(当期売上高 - 前期売上高)÷ 前期売上高 × 100 = 売上高成長率(%)

例えば、当期売上高15億円、前期売上高12億円だった場合は次のように計算します。

(15億円 - 12億円)÷ 12億円 × 100 = 25

つまり、売上高成長率(売上高伸び率)は「25%」であることがわかります。
売上高成長率が高くなるほど当期売上高が伸びたことを表し、事業規模が大きくなっていることがわかります。

売上高成長率の見方

売上高成長率の基本的な見方としては、売上高成長率がプラスなら前期売上高と比較して当期売上高が増加しており、企業は成長しているということになります。
数値が高ければ高いほど、売上高の伸びも大きいことを表しています。

反対に売上高成長率がマイナスなら前期売上高と比較して当期売上高が減少しており、企業は衰退しているということになります。

実際に企業の成長性を分析するときは、1年分の数値だけではなく、過去数年分(3年から10年程度)の数値の変化から判断します。

例えば、「5%、10%、15%...」のように年々増加していたり、「11%、10%、12%」といったように毎年安定した数値で推移をしている場合は、順調に成長しているという見方ができるので、今後も成長が期待でき、株価上昇の可能性が高いという見方ができます。

一方で「15%、10%、5%...」といったように年々減少している場合は、成長が鈍化したとみなされて、これまで買っていた人の利益確定売りなどによって株価下落となる可能性が高いという見方ができます。

また、中には売上高成長率が50%や60%、100%を超えるような急成長を遂げる企業もあります。
基本的に売上高成長率が高いのは良いことなので、そういう会社の株価は急騰しやすいです。
ただ、あまりに高すぎる売上高成長率は継続するのが難しいため、後々低下した時に一気に株価が急落するケースもあるので注意が必要です。

売上高成長率の目安や平均は?

売上高成長率というのは、業種や事業規模によって異なるものなので、明確な目安や平均値というものがありません。

例えば、事業規模で言うと、比較的小さいほうが売上高成長率は高くなる傾向にあり、規模が大きくなるにつれて売上高成長率を伸ばすのは難しくなる傾向にあるといわれています。

「前期売上高10億円の会社」と「前期売上高100億円の会社」があったとして、どちらも当期売上高は5億円アップしたとしましょう。
金額で見ると同じですが、売上高成長率で見ると「前者は売上高成長率50%」、「後者は売上高成長率5%」と大きな差が生まれることがわかります。

このように売上高が大きくなるほど、更に大きな売上高を上乗せしないといけなくなるので、売上高成長率を伸ばすのが難しくなります。

ですので、売上高成長率を見る時は数値の高さだけでなく、継続して成長しているかを確認したり、同規模の同業他社と比較するなどして分析することが大切です。

売上高成長率はあくまでひとつの要素

売上高成長率は、企業の成長性を判断する際の重要な指標です。

しかし、これはあくまでひとつの要素に過ぎません。

いくら売上高が増加しても最終的に利益が増えなければ意味がありませんし、売上高が伸びた要因が一時的なものである可能性もあります。

そのため、売上高成長率だけではなく、利益の伸び率などもあわせてチェックすることが大切です。

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