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逆イールドとは
逆イールド（読み方：ぎゃくいーるど）
逆イールドとは、短期金利が長期金利の水準を上回る状態のことです。
一般的に、金利水準は残存期間が長くなるほど高くなり、残存期間が短くなるほど低くなります。
残存期間とは、債券が償還されるまでの期間のことです。
これは保有期間が長くなるほど価格変動等のリスクが高まるため、それに見合った利回りが求められるからです。
このグラフは「イールドカーブ」や「利回り曲線」と呼ばれ、残存期間と利回りを用いた曲線グラフとなりますが、通常はこのように短期金利よりも長期金利の水準が高い状態となります。
この状態を「順イールド」といいます。
しかし、過度な金融不安や急激な政策変動により短期金利が急騰したり、市場参加者が将来の景気後退や利下げを見込むような局面になると、長期債が買われるようになり、長期債の利回りが低下することになります。
その結果、上記グラフのように短期金利が長期金利を上回る逆転現象「逆イールド」が発生します。
比較対象となる金利は色々とありますが、一般的に「2年債」と「10年債」の利回りの差を比べることが多いです。
ちなみに短期金利（短期債）は中央銀行の決定する金融政策の影響を受けやすく、長期金利（長期債）は市場参加者の見通しなどに影響を受けやすいとされています。
逆イールドは景気後退のサイン
逆イールドは景気後退のサインとして注目されています。
なぜ逆イールドが発生すると景気後退のサインになるのかと言うと、これは過去に逆イールドが発生した後、実際に景気後退期が訪れたケースが多いためです。
2000年以降だと、2001年のITバブル崩壊局面や、2008年のリーマンショック局面の前に逆イールドが発生しています。
ただ、逆イールドが発生したとしてもすぐに景気後退期が訪れるわけではありません。
過去の事例を見ても、逆イールドの発生から1年以上経過してから景気後退期が訪れています。
また、逆イールドの発生が必ずしも景気後退につながるとは限りません。
最近では2019年に米国債市場で逆イールドが発生して話題になりましたが、その時は比較的短期間で解消され、景気後退懸念が後退しました。
逆イールドが株価に与える影響とは
逆イールドは、結論から言うと株式市場にはマイナス要因となります。
一般的に逆イールドは景気後退のサインとされていることから、逆イールドが発生するとリスク回避の動きが強まります。
景気後退となると、当然企業の業績にもマイナスの影響となりますので、株式市場では景気後退を懸念した売りが増加しやすくなるからです。
そのため、逆イールドが発生すると株価は下落しやすくなります。
最近ですと2019年に米国債市場で逆イールドが発生し、米国株式市場が大幅安、翌営業日の日本株式市場も一時470円安の下落を見せました。
ただ、これまでの逆イールドの発生を見ても、景気後退期が訪れるまでは1年以上の期間が空いていますし、株価が大きく下落しても、その後は相場が織り込んで再び上昇に転じています。
そのため、逆イールドの発生は「株価の大きな調整局面」として捉えられることが多いです。
